NO.1521（2001年02月05日号）

アルアピア
日東紡と提携、将来は資本も
アルミ形材屋根の販売促進で

アルアピア（旧社名：マルタニ商工）はアルミ形材屋根「アルアピア」の販売について日東紡績と全面提携した。国内で唯一生産するアルミ形材屋根の普及・拡大を図るのが狙い。将来的には資本提携にまで踏み込む可能性も。

　国内唯一のアルミ押出形材屋根材システムメーカーのマルタニ商工（東京都中央区新川1-4-8、錢谷正勝社長）はこのほど、アルミ形材屋根「アルアピア」の販売について、日東紡績と全面提携した。これは作年末付けで同製品の総販売窓口を日東紡績に移管したもの。日東紡績の知名度の高さを背景にアルミ形材屋根の拡販を意図するマルタニ商工と、建材の事業領域を屋根材まで拡大しようとする日東紡績の思惑が一致した。
　また、マルタニ商工はこの提携を機に社名を製品名と同じ「アルアピア」に改称、21世紀初頭から名実ともに一新してアルミ形材屋根材の普及・拡大に取り組む。
　錢谷社長は「当社の需要先は80％以上が公共施設関連で、施主や設計事務所への浸透を図るには知名度の低さが大きなネックだった。総販売窓口を一部上場企業で知名度・信用度の高い日東紡績とすることでこのネックが解消され、飛躍的な拡販が期待できる。将来的には資本提携にまで踏み込むこともあり得る」という。
　アルアピアは昭和59年9月設立の金属屋根関連のベンチャー企業。平成6年5月に三協アルミニウム工業のアルミ押出形材を素材とする屋根システム「アルアピア」を開発、発売した。同製品は板厚1.2�_、長さ4,000�_、働き幅250�_のアルミ合金押出材を素材とする横葺き屋根材で、鋼板やアルミ板など板材がメーンの屋根材業界では初めてのアルミ形材屋根材。青森・伝承工芸館、いわき市・いわき交流センター、筑波・工業技術院宿泊施設など公共施設を中心に多くの納入実績があるが、今後の拡販には全国的なPRと販売網の拡充が鍵だつた。
　一方、日東紡績は綿紡、繊維をベースにガラス繊維、グラスファイバー、IC関連、建材など幅広い事業領域をもつ多角経営企業。建材は天井材「ソーラートーン」、トップライト「ファイロン」、床材などを揃え、年商の約30％を占める。今回、アルアピアとの提携を機に屋根・外装建材部を設置し、新規分野のアルミ屋根材に進出する。
　「アルアピア」に関する両社の役割は、アルアピアが�@商品開発�A技術開発�B販売技術サポート�C現場施工指導。日東紡績が�@総発売元�A拡販のための人材・資金の投入�B販売促進活動。既に両社では役員・技術者などの人材交流をはじめており、近い将来、さらに関係を深めるため日東紡績がアルアピアに資本参加することも検討している。


三興ダイカスト工業
マグネダイカストに新規参入
携帯電話器筐体で量産立上げ

三興ダイカスト工業はマグネダイカスト分野に新規参入、携帯電話器用筐体で量産を開始した。今年春には140�dコールドチャンバー3台により月産15〜20万個体制を構築する。

　三興ダイカスト工業（埼玉県所沢市東狭山ヶ丘、勝本茂広社長）がマグネシウムダイカストに新規参入、携帯電話器用筐体で量産を立ち上げた。現在、本社工場内に設置した140�dコールドチャ ンバーダイカストマシン（宇部興産製）１台により月５〜６万個の生産を行っている。今年３〜４月にも140�dマシン２台を増設、月産15万〜20万個体制を構築するとともに、新規受注の拡大を図る。同社は自動車用アルミダイカスト製品が売上げの８割強を占めるが、マグネシウム製品へ展開することで弱電用部品を強化、収益の新たな柱とする。2003年にはマグネダイカスト製品の売上げ構成比を30％とする。
　同社はマグネダイカスト分野への進出を狙って99年８月、テスト機として140�dコールドチャンバー１台を導入、研究開発を進めてきた。その技術が評価されて昨年９月に初受注に成功、短期間の試作を経て12月から量産に漕ぎ着けたもので、良品率も約70％をクリアしている。今年３〜４月をメドにさらに140�dマシン２台（宇部興産製）を増設、月産15〜20万個体制を構築する計画。既設マシンの給湯は手汲みで行っているが、増設する２台は自動給湯機を付帯したものとする。
　三興ダイカスト工業は昭和12年６月の創業。国内生産拠点は本社工場と山梨工場（山梨県北巨摩郡）の2カ所。本社工場設置のコールドチャンバーは800�d３台、650�d１台、500�d５台、350�d４台、140�d１台の計14台。山梨工場は350�d１台、200〜250�d３台、100〜140�d5台の計９台で、この３年間に本社工場は中型マシン、山梨工場は小型マシンにそれぞれ設備を集約化している。月平均アルミ使用量は昨年度実績で約220�dと前年度比５〜６％増の伸張。また、本社工場の650�dマシン（東芝機械製）は昨年春に設置したもの。空打ち最大射出速度が10�b／秒の超高速マシンで、アルミダイカスト製品の薄肉化と内部品質アップを図るために導入した。同社のアルミダイカスト製品の約８〜９割が油圧部品、空圧部品、機構部品など自動車関係で占められている。
　一方、1997年６月に操業を開始したタイの現地法人サンコウ・ダイカスト（タイランド）にはコールドチャンバ350�d×３台と250�d２台が設置してあり、アルミ使用量は月40〜60�d。機械加工まで一貫して行える体制が整っている。生産品目は自動車部品とコンピュータ部品。
　同社の2001年12月期売上高は28億円の予想。2003年12月期には売上高30億円の達成を目指すが、その内約３割は弱電向けを中心にしたマグネダイカスト部門で稼ぎ出す考え。

昭和アルミ、加工品事業統合
昭和マツタカは解散へ
　昭和アルミニウム（小島巖社長）は１月１日付で、同社100％子会社の昭和マツタカ（大阪府堺市、鋤本己信社長）の日用品事業を除く加工事業を昭和アルミビューテック（大阪府堺市、野口宏社長）に移管したと発表した。既に昨年９月に、日用品事業についても、主力製品である圧力鍋、千寿鍋は関連会社の北陸アルミニウム（富山県高岡市、昭和アルミ19.5％出資）に移管しており、昭和マツタカは解散する。
　昭和マツタカは、昭和アルミニウムの前身で、大正10年に設立された高田アルミニューム器具製作所の創業事業であり、「マツタカ印」の商標で親しまれてきた器物部門を分離して昭和40年6月に設立された会社。年商12億円、従業員数は28名。器物の輸品攻勢が激しくなる中で、道路資材、パレットなどアルミ加工品分野に活路を求めてきたが、昭和アルミは昭和電工との合併を前に、グループ加工事業再編の一環として昭和マツタカの事業も移管することを決めたもの。
　なお、昭和アルミビューテックは昭和アルミの景観事業を昭和ポールに移管、社名変更して昨年７月に発足した。資本金２億2,700万円（昭和アルミが91.2％出資）で、従業員数は135人。照明・旗ポール、アンプリフォーム、景観関連製品、覆蓋などが主な営業品目で、年商は40億円。

住宅窓シャッターを全面刷新
デザインで共通化、トステム
　トステムはこのほど、住宅用窓シャッターシリーズの「アリーズ�U」と「イタリヤS」をフルモ デルチェンジ、新たに風速70�b／秒の風に耐える耐風窓シャッター「イタリヤ嵐」をシリーズに加えるとともに、３シリーズのデザイン共通化・商品の互換性を持たせた。
　３商品のシャッター枠、シャッターボックス、スイッチ類の設計やデザインを共通化。その結果、枠を取り付けた後でも、使い勝手の面でシャッターを普通の鋼板シャッター（「イタリヤ」タイプ）から通風採光機能がついたタイプ（「アリーズ」タイプ）に取り替えたいという要望にも壁を壊さずに対応することが可能。また、一軒の家で３シリーズ商品を適材適所に併用してもデザイン、機能面で統一を図ることができる。

昭和リンク
高速アルミ成形機の販売権取得
独・ドライステルン社から
　昭和アルミ系列のアルミ板加工会社・昭和リンク（野上十猪社長）は作年末、ドイツ・ドライステルン社から高速・精密アルミ板ロールフォーミング成形機＝写真＝に関して、日本を中心とするアジア地区の独占輸入販売権を取得した。アルミ板ロールフォーミング材の用途開発・需要拡大策の一環として、建材、自動車材、熱交換器材など高力アルミ合金成形・加工メーカーなどをターゲットに2001年から販売を開始する。
　同ロールフォーミング機は同社静岡第一、第二工場に5機を導入済み。静岡第一工場は3機を持ち、主としてシャッター用スラットを量産。また、静岡第二工場2機は複層ガラス用のスペーサーなどを生産。アルミの合金材質に応じた最大スピード分速220�bの高速運転のコンピュータ自動制御など操業技術も確立済み。
　野上社長によると「わが国のアルミ業界は押出形材の用途開発が極端に進んだ結果、西欧に比べアルミ板の成形加工技術・用途開発は大幅に遅れをとった」という。このため、高性能・高強度で肉厚が薄く割安なアルミ板成形材市場が育成されず、大半が肉厚の厚い押出材で済まされ、結果として需要家に割高な素材を提供しているのが現状だと指摘する。
　同社はアルミ板のロールフォーミング材メーカーだが、アルミ板成形材の市場拡大の一環として、同社が10年以上の操業実績を持つドライステルン社の高速マシンを販売するとともに、操業指導を行なう。販売エリアは日本を中心に中国、韓国、台湾、マレーシア、タイなどアジア全域。「マシンの販売で儲ける考えはない。マシンと技術を提供することでアルミ板成形材市場を西欧並みに拡大し、需要家ニーズに応えることが当社の使命だ」（野上社長）としている。

軽圧品流通市況、横ばい
　全国軽金属商協会・市場調査委員会（石橋銀蔵委員長）が発表した１月の軽圧品流通市況調査によると、東京、大阪、中部の各地区とも全品種が前月比変わらずの結果となった。年明け後もアルミ圧延各社の生産・出荷は依然好調に推移している。店売りも「板、押出とも好調に推移しており、需要面では比較的明るい情況にある」という。
　ただ、全体的な経済動向がやや調整場面を迎えている一方で地金市況が高騰しているため、「この先、マージン減を来さないように気をつけたい」としている。

アルミ熱間鍛造の三洋工業
多業種展開視野に中期経営計画
自由鍛造大型品受注にも対応
　アルミ熱間鍛造の三洋工業（山形県米沢市、戸澤善六社長）は鍛造品の特性を生かした軽量化を図る多業種の需要拡大を視野に入れた中期経営計画の策定に入った。
　特に、環境問題への対応を背景に各輸送機器メーカーの軽量化に対する取組み方が予想以上に早く、同社が受注している足廻り部品の伸びも拡大。重要保安部品部門の強化を軸に、既に具体化してきている医療器具など福祉関連分野をはじめ既存の新エネルギー、電力、航空機部品、産業機械、レジャー用品の分野でも新規開拓を進めるなど、多業種における受注体制を敷き、総売上げでは年率５〜６％の成長を折り込んだ計画としている。
　同社は熱間鍛造用プレスとして、6,300�dフリクションプレス１機をはじめ、メカニカルフォージングプレス4,000�d１機、1,600�d2機、630�d１機の計５機を保有し、設備能力は型打、自由鍛造を合わせて月産350�dの規模となっている。
　今後、受注体制を強化する意味合いから鍛造プレスおよび付帯設備の増設を検討課題としているが、自由鍛造の大型品受注対応に備え、750�dＣ型油圧鍛造プレス１機を１億円投資し、３月稼働予定で既に増設中。
　中期経営計画における売上高推移は今期実績見込み17億円（前年度比7％増）を基に、計画最終2005年を21億円と意欲的に取組んでいる。
　この３年間人材育成にも取組み、大学卒の技術系の増員、営業部門の体制強化に併せ、工場部門にも生産システムを導入し、営業部門との一体化を図り、素材検査から切断、鍛造、トリミング、熱処理、機械加工、品質検査までの一貫した体制をより強固なものとした経営体制を敷き、独自技術の開発をも進めた中期経営計画の実現を図る。

電動シャッター用リモコン
他社の製品もOK、文化シヤ
　文化シヤッター（亀谷晋社長）はこのほど、多機能・高性能タイプの電動シャッター用リモコンシステム「おりこうさん」を全国発売した。近年、ガレージ用電動シャッターのリモコン標準化が進んでいるが、もっと離れたところからリモコン操作を行いたい、1つの送信機で複数のシャッターを操作したい、逆に1台のシャッターに数十台の送信機が欲しいなど、ユーザーのさまざまな要求に応えて開発された製品。
　主な特徴は、�@最大100�b離れたところから操作が可能�A受信用外部アンテナが不要となり意匠性が向上�B1つの送信機で3つのシャッターを個別に操作可能�C誤操作を防止する音と光による操作方法�D受信機1台に送信機120台までの登録が可能で、抹消・再登録も簡単�E他メーカーの電動シャッターにも設置可能�F日常生活防水対応で、送信機本体は抗菌仕様。
　標準価格は工事費込みで7万4,000円。今年度販売目標は5,000セット。

住宅一棟を丸ごとリフォーム
半分の費用・工期で新築並み
　トステムの100％子会社で住宅リフォームのフランチャイズチェーンを展開するトステムホームウェル（小林克彦社長）は住宅一棟をまるごと改装するリフォームパック商品「新築二世」を開発、発売した。建替えのおよそ半分のコストと工事期間で新築並みの内外観と、最新の設備機器を備えた住宅に全面的に改装するのが売り物。
　主な特長は、�@価格の面では消費者に分かりやすく安心なセット価格を採用�A面倒な引越しをせずに改装できる「居ながら改装」�B耐震診断・耐震補強も標準施工で実施−−など。価格は全て、延床面積に応じた坪単価一律の定額制を採用。４LDK、34.5坪の平均的な住宅の場合、「新築二世」の費用は923万円、工期は標準で50日。新築住宅の費用1,835万円、工期120〜180日に比べて約半分と経済的になっている。
　販売及べ施工は全国183社のトステムホームウェルチェーン加盟店が行い、初年度15億円の販売を狙う。

住団連の「住宅景況感調査」
昨年10〜12月も悪化続く
　住宅生産団体連合会（山口信夫会長）はこのほど、住宅メーカー19社の経営者を対象に１月に実施した「住宅景況感調査」の結果を発表した。
　それによると、2000年度第３四半期（10〜12月）実績の景況判断指数（前年同期に比べ「良い」の割合から「悪い」の割合の差を指数化したもの）は、受注戸数がマイナス37ポイント、受注金額がマイナス42ポイントと、いずれも前年同期実績から大きく落ち込んだ。受注戸数の指数は昨年４〜６月に０ポイントまで回復したものの、その後は再びマイナス基調に転じている。
　今回の調査では、19社のうち前年同期に比べ受注実績が「10％以上良かった」と「５％程度良い」と回答した企業は２社にとどまり、反対に「マイナス10％程度・以上悪い」と「マイナス５％程度悪い」とした企業が11社にのぼった。依然厳しい雇用・所得環境による低迷を理由として挙げ、各社とも住宅取得マインドの冷え込みを懸念している。
　続く2000年度第３四半期（１〜３月）見通しの景況判断指数は、受注戸数がプラス５ポイント、受注金額がプラス８ポイント。19社のうち、５社が「５％・10％以上良くなる」、11社が「変わらず」と予測している。減少傾向が続く中で、各社とも住宅減税の効果や商品技術力の訴求、新商品販売効果などによる好転に期待している。
　なお、2000年度の新設住宅着工戸数の予測は19社平均で118.9万戸（前年度実績122.6万戸）。利用関係別では持家44.4万戸（同47.6万戸）、分譲住宅32.3万戸（同31.2万戸）、賃貸住宅41.3万戸（同42.6万戸）。また2001年度の着工戸数の予測は116.6万戸で、内訳は持家43.5万戸、分譲住宅31.4万戸、賃貸住宅40.8万戸。

「ストアフロント日本一」
トステムが施工例コンテスト
　トステム（飛田英一社長）は同社主催の「第13回全国フロント施工例コンテスト」の入賞作品決定し、1月13日表彰式を行った。応募作品500点の中から、グランプリに選ばれた「佐賀県・吉野ヶ里公園駅北口コミュニティーホール」をはじめ、合計17点の優賞作品が表彰された。
　同コンテストは、トステムの店舗用建材を使用した施工例の中から優秀な作品を表することで、ストアフロントの設計・施工技術の向上と同社製品の普及を図るのが狙い。
　「吉野ヶ里公園駅北口コミュニティーホール」（設計：レック都市地域研究所、施工：神崎産業、販売店：武富ガラス、加工店：ファサード）＝写真＝は「フロント材は、その加工精度をよくこなしがら、適材適所といった案配で配置されているのが見事」と評価された。応募作品の特徴として「一般住宅と同様に店舗物件でも、住居併設型を中心に新色オータムブラウンを使う傾向が強まってきた」という。

昭和ア、不動産子会社吸収合併
　昭和アルミニウムは３月15日付で、同社100％子会社の昭和サービス（大阪府堺市、池田忠好社長、資本金：３億円）を吸収合併すると発表した。
　昭和サービスは厚生施設、事務所などの不動産の管理、賃貸会社。昭和電工との合併を前に、資産管理の一元化及び資産の効率的活用を図り、グループの経営基盤を強化するのが狙い。

「東京国際ワイヤ産業展」
アルミネが出展、2/15〜17
　アルミネ（竹内正明社長）は「第10回東京国際ワイヤ産業展」に出展する。展示内容はアルミ線、棒、板、条など。同産業展はワイヤ、ネジ、バネの製造・加工技術から製品までの国際総合展で2月15日(木)〜17日(土)、東京国際展示場（東京ビッグサイト）で開催される。

アルミ表面処理技術部会の例会
　アルミニウム表面処理技術部会（ライトメタル表面技術部会に改称予定）は2月15日、東京都城南地域中小企業振興センター（大田区南蒲田）で第244回例会「環境対応・軽量化・機能性において期待される軽金属材料」を開催する。
　内容は、�@日本の軽金属産業の将来を考えるアルミ技術戦略策定（ロードマップのアクション）：日本アルミニウム協会・昭和アルミ千葉文紀�Aアルマイトの機能性を活かし触媒技術の工業化をめざす：アルミ表面技術研究所菊池哲�Bアルミ製品の需要拡大に役立つカラーカードシステム：日本粉体塗装協同組合田村益夫。
　参加費は普通会員無料、資料会員2,000円、一般4,000円。申込みは当日会場で受け付ける。

図・表・写真は本誌でご覧ください。