Vacural高真空ダイカスト工法 ボディ･足廻り関連で引き合い 車メーカーに4千㌧超の大型機も 高真空ダイカスト法の代表例であるVacural工法が注目されている。国内自動車メーカー・鋳造メーカーが相次いでサスペンション部品などの量産化に入ったのを追い風にマシンの拡販が見込まれ、自動車メーカーからは4000㌧超の大型機の受注がほぼ決定した。 Vacural機はドイツのミューラーワインガルテン社が製造しており、1979年以来、欧州を中心に約37台の納入実績を誇る。日本国内では91～92年に住軽テクノスに320㌧機２台が導入されたが、大型機は日産自動車の2000㌧機が第一号。現在Vacural機は550～5000㌧機がシリーズ化（写真は4100㌧機）、今年に入って旭テック、日立金属がそれぞれ、3500㌧機と1350㌧機を相次ぎ導入した。98年以降、Vacural機の日本国内総代理店となっているシーケービー（東京・渋谷）は「日本ダイカスト展示会に出展したが、会議で日立金属、日産自動車がVacural機を使った製造技術を発表したこともあり、予想以上の大きな反響があった」という。 既に、自動車メーカー１社からボディ部品製造用に4000～5000㌧クラスの大型機の受注がほぼ決定、05年にも納入が見込まれているほか、ダイカストメーカー1社から自動車足廻り部品用に2000㌧機、自動車関連メーカー1社から1000㌧機のそれぞれ有力な引き合いがある。 ミューラーワインガルテン社はVacural機構の付かない通常タイプのダイカストマシンの大手メーカーだが、設備の最大の特徴は独自の射出制御装置「Opticast」を標準装備していること。速度と圧力を２つのサーボバルブでリアルタイムに独立して制御する「リアルタイムショットエンド制御」の採用により設定圧力・設定速度まで急速に立ち上げることができ、これまでのダイカストマシンでは実現不可能と考えられていた追従性を実現する。標準仕様で10m/secの超高速射出を保証しており、凝固が始まる前に金型内に高速にアルミ溶湯を充填することで高品質の鋳造品を安定して量産することを可能にする。 一方、Vacural機は専用の保持炉を装備、サクションパイプにより、金型内の減圧とともにスリーブ内も減圧し、溶湯をスリーブ内に吸引・給湯する。「給湯段階からすべて真空状態で行なうため空気に触れることがなく、溶湯品質を高めることが可能。Opticastを組合せることで熱処理や溶接が可能で高強度高延性の薄肉ダイカスト製品を得ることできる」（シーケービー）という。 欧州ではこれまでにVacural工法による成形実績としてピラー（写真はＣピラー）やエンジン・クレードルなどの大型・薄肉部品を始め、サスペンション部品、アルミスペースフレーム構造の接合部品などがある。日産自動車は第一弾として高強度高延性薄肉サスペンション部品であるロアリンクの量産を開始した。日立金属はスノーモービル用の薄肉強度部品であるバルクヘッド、サブフレーム、リアパネルなどを量産化している。 10月の板出荷量15％増 押出5％増、箔13％増 日本アルミニウム協会が発表した10月のアルミ圧延品の生産・出荷統計速報によると、板は生産が11万4,162㌧（前年同月比6.7％増）、出荷が11万8,500㌧（同14.6％増）に。生産は5ヵ月連続でプラスを記録。出荷は2ヵ月連続で前年実績を上回り、10月としては過去最高の水準となった。缶ボディ材、箔向け、印刷板、乗用車向け、IT関連需要、卸売・小売りなどの内需が引き続き堅調に推移、輸出も高水準を記録した。 押出は、生産が9万1,251㌧（同4.9％増）、出荷が9万1,063㌧（同4.7％増）。生産・出荷ともに2ヵ月連続でプラスとなった。主力の建設向けのマイナス幅が縮小傾向にあるうえに、自動車、IT関連需要が高水準となっている。 一方、箔は生産が1万2,990㌧（同13.7％増）、出荷が1万2,979㌧（同12.9％増）。主力のコンデンサ向けが引き続き大幅増となったうえに、輸出も高水準で推移。生産が7ヵ月連続、出荷が6ヵ月連続のプラスとなった。 今年度上期のアルミ製品総需要 197.7万㌧、前年比2.4％増に 日本アルミニウム協会がまとめた2002年度上期（4～9月期）のアルミニウム製品総需要は197万7,159㌧、前年同期比2.4％増と2年ぶりのプラスに転じた。内需が184万9,886㌧、1.9％増となったのに加え、輸出が12万7,273㌧、同10.7％増と好調であった。ただ、水準としては過去最高である1997年度上期の213万3,866㌧に比べ7.3％減。 製品別では圧延品が116万2,931㌧、前年同期比0.9％増。2年ぶりのプラスだが、水準は過去最高の97年度上期に比べ11.4％減。 また、鋳造品は19万8,923㌧・同6.5％増（うち自動車向け18万4,534㌧・8.2％増）、ダイカストが39万8,587㌧・同8.4％増（うち自動車向け31万6,006㌧・同8.8％増）と、ともにプラスに転じた。一方、鍛造品は1万6,445㌧・同14.6％増（うち自動車向け1万1,400㌧・同15.3％増）と引き続き増勢を維持した。 10月の二次地金出荷5.3％増 鋳物11％増、ダイカスト5％増 日本アルミニウム合金協会が発表した10月のアルミニウム二次地金・合金需給統計によると、生産は8万4,936㌧、前年同月比5.0％増に、また出荷は8万6,137㌧、同5.3％増となった。前年同月比プラスは生産が2ヵ月連続、出荷が9ヵ月連続のこと。 出荷の産業部門別内訳は、▽鋳物2万3,833㌧（前年同月比11.2％増）▽ダイカスト4万3,714㌧（同4.9％増）▽板6,999㌧（同2.6％減）▽押出6,208㌧（同4.7％増）▽鉄鋼2,387㌧（同8.0％減）▽合金地金メーカー向け2,941㌧（同2.3％減）▽輸出55㌧（同161.9％増）。 カサタニが一貫生産技術を確立 Mgプレス加工から表面処理まで 金型製造・プレス加工のカサタニ（笠谷勝美社長、大阪市淀川区、電話06-6308-0031）はこのほど、マグネシウム合金AZ31Bの温間プレス成形加工から表面処理までの一貫生産技術を確立した。携帯電話のシールドケースを第一弾に来年3月から順次商品化、量産を開始する予定。同技術に関し特許13件を申請した。 プレス加工技術では大阪府立大学共同研究センターの協力を得て、専用金型により深絞り、シャープエッジ、超塑性などの加工を量産化レベルで実現。温間プレスでは通常、固体潤滑剤が使われるが、後工程に影響がなく、簡単に除去可能な耐熱潤滑剤もスギムラ化学工業と共同で開発した。 さらに、ナノテクノロジーを駆使、マグネ合金表面に非常に緻密で耐食性の優れた皮膜を陽極酸化法によって形成する技術を開発。従来の皮膜が数μｍ～数10μｍ厚であるのに対し10ナノと薄膜でありながら、塩水噴霧試験600時間でも腐食が発生しない耐食性に富む表面を得ることを可能にした。同皮膜は滑らかで塗装密着性にも優れているため、光沢塗装を施す場合でも1コート1ベークで対応ができるという。 また、特殊光沢付与処理および特殊耐食性処理でマグネシウム本来の金属光沢を持たせる表面処理法「マグブライト（商標登録済）」も開発。塩水噴霧試験72時間において全く腐食しないうえに光沢も失われず、自由な着色を可能にした。 同社は来年3月から携帯電話の機構部品であるシールドケースの量産を開始する予定。携帯電話、MDなどモバイル携帯端末の筐体など外観部品の有力な引き合いも寄せられており、陽極酸化処理ラインが完成する6月からこれら製品の量産にも着手、当面、月間１億円程度の売上を見込む。3年後をメドにプレス加工・表面処理ラインを増強、月間3億円の売上げを目指す。 東洋製罐の飲料容器事業 アルミ缶は355億円､微減 東洋製罐の02年度上期の飲料容器の出荷額（単体）は1,534億77百万円、前年同期比6.0％の減少となった。内訳はスチール・アルミの金属缶959億円（同5.6％減）、PET容器575億円（同6.7％減）とともに減収。金属缶、PET容器とも出荷量はまずまずだったが、販売競争の激化、PET容器の軽量化などで販売単価の下落が響いた。 金属缶の売上内訳はスチール缶が63％、約604億円（前年同期65％、約660億円）、アルミ缶が37％、約355億円（同67％、約356億円）。アルミ缶は発泡酒・酎ハイ向けなどが堅調だったが、スチール缶は小型容器でスチール缶からPET容器への移行が進み、大きく落ち込んだ。 金属缶の出荷量はスチール缶62％、約17億96百万ケース（前年同期64％、約19億30百万ケース）、アルミ缶38％、約11億ケース（同36％、約10億80百万ケース）、計28億96百万ケースで前年同期比3.8％の減少。スチール缶は前年同期比6.9％減だったが、アルミ缶は1.9％の出荷増。 また、PET容器の売上内訳は小型容器328億円、大型容器244億円、その他3億円（前年同期小型容器349億円、大型容器264億円、その他3億円）。 ダイカスト5社の9月中間決算 アーレスティ今期連結過去最高 ダイカスト専業大手5社の9月中間決算が出揃った。連結ベースで最大手のリョービが2桁増益となったのを始め、アーレスティも大幅な増益を記録した。古河鋳造もPDP用部品の好調や、合理化努力で収益が大幅に改善した。ただ、自動車向けは好調な輸出を背景に伸びたものの、コストダウン要請は依然厳しく、各社とも一層の原価低減が喫緊の課題となっている。 【リョービ】連結セグメントでダイカスト事業売上高は525億6100万円・前年同期比4.3％増、営業利益27億4,300万円・同0.5％減に。米国自動車向けなどが売上げを伸ばしたが、自動車メーカーのプライスダウン要求などが厳しかった。その中でオフィス家具、プラズマテレビ、道路灯など自動車以外の分野への用途拡大を果たした。 通期ではダイカスト事業で自動車分野の増収を見込んでいるが、前期に住建機器事業の海外販売子会社を譲渡したことなどで総売上高は減収に。ただ、ダイカスト事業の売上増、「経営健全化計画」の効果で2桁増益に。 【アーレスティ】中間連結は4.3％の増収ながら、グループを挙げて強力に進めてきた原価低減活動により大幅増益を記録。通期での売上高、経常・当期利益は過去最高の01年3月期実績（売上高643億500万円、経常利益21億6,000万円、当期利益15億8,100万円）を更新する見込み。 連結中間のダイカスト部門売上高は269億6,300万円、前年同期比8.5％増に。主力の車両部品の四輪車向けは内需が前年比マイナスだが、一部で輸出が増加したことで9.3％増に。営業利益は26億400万円・同58.6％増に。アルミニウム部門売上高は20億1,300万円、同6.3％減。製造費・販管費ともに削減したが、付加価値売上高の減少などで営業利益は8,400万円、同22.2％減少。完成品部門の売上高は24億3,400万円、同21.5％減、営業利益は1,600万円、同54.3％減に。床材は半導体メーカーの設備投資の減少により、市場シェアはアップしたものの、売上げは減少した。 所在地別セグメントでは日本は売上高が270億2,100万円（同1.0％増）・営業利益24億7,500万円（同52.1％増）、北米は売上高43億8,900万円（同30.9％増）・営業利益2億2,500万円（同41.5％増）。 【京都ダイカスト工業】連結でのダイカスト事業売上高は66億7,400万円・同2.6％増に。自動車部品を中心に輸出環境の好転と在庫調整の進展を受けて量的には若干、改善の兆しが見られたものの、納入単価の引き下げ要請により、収益面では厳しい状況が続き、1,500万円の営業損失に（前年同期は300万円の営業損失）。引き続き生産の合理化、効率化によるコスト削減、製品の高付加価値化に取り組むとともに、アーレスティとのシナジー効果が発揮できるよう開発、生産、営業面での関係を強固に進めていく。通期連結は前期の経常損失3,600万円、当期損失7,500万円からの黒字転換を見込む。 【東京理化工業所】連結でのダイカスト事業売上高は39億5,700万円（前年同期比3.7％減）、営業損失2億700万円に（前年同期は1億6,800万円の損失）。主力製品である汎用エンジン部品の一部が海外へ生産シフトしたことで大幅受注減に。一方、前期から拡販活動を行なってきた四輪部品、電気通信関連部品で受注が決定した一部が量産に入り、汎用、一般産業部品の減少分を補った。IT関連工場建築再開によりクリーンルーム用床板の受注も回復した。通期での連結営業利益は500万円と前期の3億900万円の損失からの黒字転換を見込む。 【古河鋳造】主要得意先であるトラック業界の国内需要落ち込みに加え、建材部門も半導体関連が急激な需要減に。一方、大型薄肉ダイカストによるPDPテレビ向け製品が伸び、売上げに寄与。収益面では、懸命な合理化活動により前年同期実績（営業損失1億200万円、経常損失1億6,500万円、中間純損失1億5,900万円）に比べ大幅な収益改善に。部門別売上高は、▽ダイカスト：25億9,500万円（前年同期比9.1％増）▽砂型および金型：15億2,100万円（同4.2％増）▽建材部門：8億400万円（同23.3％減）。 通期では「売上高経常利益率1％弱を見込む（前期は経常損失2億2,800万円）」。 マグネ新地金、西側生産が急減 総出荷の55％が中国・ロシア産 IMA（国際マグネシウム協会）発表の統計によると、今年1～9月の西側世界におけるマグネシウム新地金の総出荷量は26万6,310㌧、前年同期比7.4％増となった。用途別内訳では、軽金属圧延・アルミ合金向けは10万5,206㌧、3.5％減と伸び悩んだものの、ダイカストが9万5,453㌧、18.4％増となった。展伸材も他用途に比べて量は少ないものの、前年同期の800㌧から6,075㌧に急増した。 ただ、今年1～9月における西側生産量は9万1,862㌧、前年同期比35.7％減の大幅な落ち込みとなった。9月末の在庫量は1万6,797㌧で、昨年9月末の5万1,600㌧比べ67.4％の減少に。一方、CIS/PRCの出荷量は14万7,375㌧で、総出荷量に占める比率は55.3％となった。ダイカスト向け出荷量9万5,453㌧のうち、CIS/PRCからの推定出荷量は3万2,095㌧と33.6％を占め、前年同期実績の1万8,500㌧に比べ73.5％増と急増している。 中山金属化工がISO9001取得 ダイカストメーカーの中山金属化工（中山雅博社長）は10月30日付で品質に関する国際規格ISO9001（2000）の認定を取得した。対象となったのは栃木工場で、認定機関はロイドレジスタークオリティアシュアランス。 同社は今回認定を取得した栃木工場で自動車用ダイカスト部品の鋳造、加工、組立の一貫製造をOEM生産しており、主要納入先は本田技研工業。主要設備は125㌧１台、135㌧１台、250㌧２台、350㌧3台の合計7台で、いずれも自動給湯、自動または半自動トリミング機を有し24時間体制でフル稼働している。 今回老朽化した350㌧鋳造機1台に換えダイカストの最新鋭機である東芝機械の超高速350㌧鋳造機を新たに導入した。同鋳造機は射出速度が10m／secと従来の４ｍ／secから超高速化、品質不良を低減するするとともに、生産性の向上を図ることが可能。 《週間トピックス》 ◆日本シャッターが民事再生法申請 中堅の重量シャッターメーカーの日本シャッター製作所（東京都大田区、資本金4,000万円、後藤忠義社長）は22日、東京地裁に民事再生法の適用を申請、事実上、倒産した。子会社の日本シャッター高崎工場も同日、同様の手続きに入った。負債額は日本シャッター製作所10億円、同高崎工場2億3,000万円の計12億3,000万円。 同社は東日本地区を主力地盤とするスチール重量シャッター専業メーカー。建築投資の落ち込みによって重量シャッターの需要不振と価格低迷の長期化で苦況が続いたといわれる。後藤社長は日本シャッター・ドア協会の理事役員を長らく歴任し、同業界きっての論客として指導的立場にあった。今後、民事再生法による再建計画を策定、債権者と裁判所の同意を得た上で再建を目指す。 ◆今年度自動ドア生産、５％減に 全国自動ドア協会は11月27日、02年度におけるビル用・店舗用・産業用の自動ドアの生産予測を下方修正した。それによると、会員12社の02年度生産計画は合計14万5,000台。これは当初予測の15万台に比べ5,000台、3.3％の下方修正。また、前年度実績15万3,000台に比べ8,000台、5.2％のマイナス成長。首都圏需要は丸ノ内、新橋、品川、六本木など都市再開発の大型物件でまずまずの水準を維持しているが、それ以外の地方需要は極めて低調という。 14万5,000台の内訳は国内向け12万5,000台（当初予測13万台比3.8％減、01年度実績13万3,000台比6.0％減）、輸出2万台（当初予測比・前年実績比横這い）。自動ドアの生産は96年17万1,000台、97年17万台、大店立地法の改正による駆け込みの2000年17万台を記録したが、以降は右肩下がり。02年度は過去8年間で最低となる見通し。 ◆アルミ関連の年末一時金交渉 全国アルミ産業労働組合協議会（吉田守会長）の02年冬期一時金闘争は28日までに主要組合など27単組が妥結に至った。妥結額は単純平均で37万7,315円、月数1.50ヵ月分となった。これは前年冬の36万0,524円、1.39ヵ月分と比べ金額で1万6,791円、0.11ヵ月のアップ。また、加重平均妥結額は56万6,002円、2.08ヵ月分で、金額で13万4,396円、月数で0.50ヵ月の大幅アップ。加盟組合員の3分の１以上を占めるトステムの妥結が前年冬55万4,235円、2.03ヵ月から79万8,831円、2.90ヵ月に大幅プラスしたのが寄与した。 ◆素形材技術フォーラム「Al・Mgの鋳造」 素形材センターは03年1月23日、機械振興会館で技術フォーラム「これからを生き抜くアルミ・マグネ合金の鋳造技術」を開催する。内容は、▽アルミ鋳物・ダイカスト用合金、溶湯清浄化・溶湯品質向上動向（日軽金・倉増幸雄）▽アルミホットチャンバーダイカストマシンの開発状況と製品品質（サンキ・三木功）▽自動車関連鋳物・ダイカストの開発動向（トヨタ・水野慎也）▽マグネ合金鋳物・ダイカストの開発動向（日本マグネ協会・杉浦泰夫）▽当社におけるマグネおよびアルミダイカストの技術開発（朝日アルミ・廣田匡讚）▽コスワースプロセスを用いたアルミシリンダーブロックの製造（マツダ・大塚真）▽アルミ半凝固・半溶融鋳造の現状と動向（宇部興産機械・安達充）▽アルミダイカスト技術における最近の技術動向と課題（リョービ・駒崎徹）。 図・表・写真は本誌でご覧ください。 
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