アルミホイール市場‥‥本誌アンケート 海外生産拠点の増強が加速 国内は独自技術の付加価値品に傾斜 主要アルミホイールメーカーを対象としたアンケート調査では、海外生産拠点を増強する動きが顕著になってきた。国内は能力増強を見送る中で、独自製法による高付加価値品を狙った設備投資が主力になりつつある。 本誌は昨年に引き続き、アンケート及び直接取材により国内主要メーカーを対象に、アルミホイールの生産状況を調査した。国内、海外それぞれの生産能力・数量は表の通りだが、昨年の調査結果と比較すると、国内では日立金属など一部メーカーを除いて、生産能力・生産数量は横ばい、ないし微減となった。さらに、ホイール事業からの撤退などで対象から外れたメーカーも数社ある。一方、海外への生産シフトの動きが加速しつつある中で、海外生産拠点では能力増強の傾向が顕著となった。 日本アルミニウム協会・車輪委員会がまとめたアルミホイールメーカー15社の自主統計によると、02年度のアルミホイール生産量は1,462.1万個、前年度比5.8％減となった。前年度実績を下回ったのは2年ぶりのこと。とくに乗用車向けは1,377.9万個、4.6％減を記録した。一方、国内販売は総量が1,690.8万個、13.7％増、乗用車用が1,592.0万個、15.3％増と2桁の伸びになるなど好調。内需及び輸出が旺盛だった中で、海外現地生産工場及び協力工場からの輸入分が326.2万個に上り、国内生産減につながった。 また、JAWAの統計によると、02暦年のアフター市場における販売量は791.6万個、前年比14.4％増となったものの、中国を筆頭に輸入品が506.2万個と販売量の64％を占めた。 主要メーカーの動向では、日立金属の生産能力は年間200万個、生産量は月16万個で、１年前に比較してそれぞれ20万個、3.5万個アップ。米国生産拠点も昨年の198万個から240万個に増強した。大口径・高意匠アルミホイール「SCUBA」が月間7～8万個と当初計画を上回るペースで拡大しており、国内、海外ともに専用設備の増設を計画中である。 また、エンケイの海外生産拠点では昨年に比べ、月産能力は中国で１万個、インドネシアで２万個それぞれアップした。技術面でも新製法「MAT PROCESS」により、強度・剛性を確保する一方、軽量化を実現した製品を投入した。 その他、旭テックは中国最大の四輪ホイールメーカーであるダイカスタル社と提携、タイの生産子会社と併せて日本への製品輸入を増やす計画にあるなど海外事業の増強を検討中。光生アルミニューム工業もタイ、中国で年間生産能力をそれぞれ、14万個、12万個増強した。国内でも福井事業所で塗装工場を増設、生産能力増を図る計画だ。中央精機も現在年間65万個のインドネシア工場を年内にも100万個程度に拡大、日本向け輸出を増やす模様である。 04年1月､アルミ関連労協が発足 アルミ労協を発展的に解消･拡大 51単組2万8,810名､会長に吉田氏 来年1月末、アルミ労協とJAM建材アルミ部会を統合した業種別労働団体「全国アルミ関連産業労働組合協議会」が誕生する。新組織として04年春闘から取組みを開始する。産業別労働団体JAMとは密接に提携するものの独立団体として運営する。 これは全国アルミ産業労働組合協議会の吉田守会長が明らかにしたもの。アルミ労協とJAMはこれまで組織統合する方向で協議が進められてきたが、最終的にアルミ労協がJAM建材アルミ部会を統合、新たにアルミ関連労協を結成することで決着した。両団体は9月中旬の機関決定を経て04年1月末、臨時大会を開催、新団体の設立を承認する見通し。 アルミ労協はアルミ関連産業で唯一・最大の業種別労働団体として1977年に発足、アルミ業界の労働運動を主導してきた。今回、26年の歴史に終止符を打つとともに発展的に解消、新組織に拡大して再スタートする。 アルミ関連労協はアルミ労協加盟で中立系労組（トステム・昭和アルミなど）20単組1万5,375名、アルミ労協に加盟し、JAM建材アルミ部会にも加盟している労組（不二サッシ・三協アルミ・立山アルミなど）19単組9,225名、アルミ労協には未加盟でJAM建材アルミ部会加盟労組12単組4,210名（クボタ・美和ロックなど）－－の合計51単組2万8,810名で構成する。 設立目的は「加盟組合の共通の利益を守るため、産業別労働団体JAMと連携し、労働条件の引き 上げと経済的、社会的地位の向上を期し、併せてアルミ産業経営の民主化を図る」こと。意志決定機関は定期大会、中央幹事会、会長・副会長・事務局長・同次長で構成する三役会議とする。また、地方機関として関東・関西・北陸に地協を置く。本部はJAM本部の友愛会館に置く。神戸製鋼・ 住友軽金属などアルミ労協の友誼組合の処遇については今後協議する。 正副会長、事務局長など役員人事はこれから協議するが、加盟人員の38％、1万1,000名の最大労組を背景とするトステム労組委員長で、アルミ労協会長の吉田守氏が初代会長に選出されることはほぼ確実。 立山アルミニウムが新日軽提訴 「フラットフォーが特許侵害」 立山アルミニウムは2日、新日軽が3月に発売したビル用下枠フラットサッシ「フラットフォー」が同社の特許権を侵害したとして、同日、東京地方裁判所に提訴したと発表した。新日軽は「訴状を見ていないのでコメントできない」としている。立山は双方で話し合いを進めてきたが、見解が一致せず裁判所の判断を仰ぐという。 この提訴は立山が01年度に発売、都心のマンション向けなどに急激に売上を伸ばしているノンレールサッシ「ウォーキング」の特許を、新日軽が侵害しているというもの。同製品は立山が独自技術で開発、40件余の特許を出願済み。両社ともビルサッシの主力商品に位置付けているだけに裁判所の判断が注目される。 アイジーの金田社長が03年度方針 売上高110億円､最終益2.7億円 3年後首都圏･関西で売上1/2に アイジー工業は主力の金属サイディングの首都圏以西の営業力を強化し、東西の売上比率を3年後に半々とする。03年度の業績は売上高110億円、最終利益2.7億円の見込みで、3期連続の増収・増益を目指す。 これは4日、大宮市で開催された03年新製品発表会の席上、金田直治社長、今野坦副社長が明らかにしたもの。同社の02年度業績は金属の質感をストレートに表現した新製品「ガルスパン」が前期比2.2倍に売上を伸ばすなど絶好調で、売上高は5.1％増の101.14億円、経常利益が5.0％増の3.76億円の増収・増益を達成、厳しい環境下で金田新体制はまずまずの出足となった。03年度についてはセラミック系新製品の販売増、非住宅外壁材の販売強化、首都圏・関西地区の営業力強化などで売上高が8％増の110億円、最終利益が44％増の2.7億円を予定している。 新製品は断熱プレート下地にレンガタイルを引っ掛け・貼り付ける「アイジー本セラ105ラフ」と、いま人気のサイディング「ガルスパン」を大型建物用の角型スパンサンドイッチパネルにアレンジした「スーパーガルスパン・アイジー断熱ヴァンドGS型35」の2種類。 営業強化では、営業本部を本社のある山形県東根市から大消費地の東京営業所に移転する一方、営業マンを東京営業所3名、大阪営業所2名、名古屋・富山営業所各1名増やすなど、首都圏以西の人員増強を実施。サイディングの売上高はこれまで北海道・東北地区が60％を占め寒冷地の比重が高かったが、3年後には北海道・東北地区と首都圏以西をそれぞれ50％ずつとする。また、非住宅分野の強化では、鉄骨造り大型物件用の金属サンドイッチパネル「アイジー断熱ヴァンド」を拡販する。同市場では親会社住友商事の販売チャネルを活用する。 アイジー、年内にノンフロン化実現 アイジー工業は今年10月から年末までに、断熱発泡剤を現在使用中の代替フロン「HCFC141b」から「炭化水素系発泡剤」に全面転換する。既に2億円を投入して東根工場のサンドイッチパネル製造ラインの改造を完了、量産確認中である。サンドイッチ断熱パネルの芯材用硬質ウレタンフォーム・ポリイソシアヌレートフォームの発泡剤として炭化水素系を使用する例は海外ではあるが、国内では初めてという。オゾン層破壊防止などから03年末で「HCFC141b」の使用ができなくなるための対応措置。 炭化水素系発泡剤はオゾン破壊係数が0、地球温暖化係数も従来品に比べ数100の１で、地球環境に優しい。また、代替フロンと同等の断熱性・防火性・強度・寸法安定性などの物理的特性を有するフォームを形成することができる。 RC造建物の耐震補強工法開発 Alシステムトラス採用、SNE 住友軽金属工業と日本軽金属の合弁会社である住軽日軽エンジニアリング（東京都江東区亀戸、弘永眞人社長）は、アルミシステムトラスを用いた、既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震補強工法「SNEトラス耐震補強工法」を開発、(財)日本建築防災協会の技術評価を取得した。中学校の校舎や官公庁庁舎など公共施設を対象に受注活動を展開する。 同工法は、既存の中低層RC造建築物の補強のために、初めてシステムトラスを採用した外付け耐震補強工法。耐震補強材として、初めてアルミ製品を採用。自重が軽いので建物にかかる負荷を軽減。耐食性・耐候性が良いため、腐食防止を目的とする塗装が必要ないメンテナンスフリーで、ランニングコストの低減につながる。また、外付けタイプのため既存建物の本体工事はアンカー工事のみで、補強工事中でも建物の利用が可能。重機の侵入が困難な場所でも施工が容易である。 システムトラスは組立式のため従来工法に比べ工期の短縮が可能。校舎３階建ての規模で、柱スパン4.5m×10スパン＝45mの施工期間は約６週間となっている。 黒部建材素材・表面処理工場 アルマイト月１千㌧、YKK YKKが昨年4月から建設を進めていた黒部建材素材・アルミ表面処理工場（富山県黒部市）が完成、７日に竣工式を行なった。 同工場の規模は土地面積1万2,711㎡、延床面積1万1,256㎡。アルミサッシ表面処理および断熱樹脂注入の拠点で、生産能力はアルマイトライン1,000㌧／月、断熱樹脂注入ライン250㌧／月。総工費は34億円（建屋11億円、設備23億円）。 市場のニーズに即応できる少ロット・多色化ラインで、IT技術を駆使して枠付けの無人化、サイクルタイムの短縮化、着色の安定化、省エネ化を実現。物流面でも、アルマイトラインと断熱樹脂注入ラインを併設し自動搬送化することで工場内物流を改善した。 コア技術としてアルミ化推進 MC使用率40％に、ヤマハ発 ヤマハ発動機（長谷川至社長）は２日、都内のホテルで「技術説明会」を開催、今後の技術開発の方向性を明らかにした中で、「コスト・環境・高機能を両立できるアルミ技術を『コア技術』として位置付け、今後、モーターサイクル（MC）などのアルミ化を積極的に推進していく」方針を強調した。本誌で既報の通り（5月26日付）、同社のアルミ使用量は月間約3,000㌧。モーターサイクルにおけるアルミ使用率は大型二輪で40％、中・小型で25％、スクーターで10％だが、将来は全車種で40％をめざす。 アルミ技術では、エンジン関連で精密鍛造ピストン（既に大型モデルに採用、今後小型車に拡大）、オールアルミ製ダイカスト・シリンダ「DiASilシリンダー」（初採用に向け計画中）、CFダイカスト法（フレームへの採用を大型モデル中心に順次拡大）－－などが開発済み。 CFダイカスト部品は既に、大型スポーツバイクのフレーム及びリヤアームに採用。さらに、ATV（不整地走行車）のリヤフレームへの採用に続いて、大型スクーターでもフロントフレーム（低圧鋳造）とリヤフレーム（CFダイカスト）を溶接したフレームの採用を検討している。 店舗用大型スクリーンと低層CW 高意匠・省施工を実現、トステム トステムはこのほど、意匠性、機能性、安全性に優れた店舗用大型スクリーンと低層カーテンウォール商品「ユービアル・ESシリーズ」（写真）を発売した。同シリーズは、ガラス面を前面に配してフルフラットで洗練されたイメージを作ることができるアルミフロント建材商品。 対象は１階～３階（高さ13㍍）までの店舗やオフィスビル、工場など。高層ビルで見られる本格的なカーテンウォールの外観デザインを持ちながら、構成部材のユニット化や方立結合方式の工夫により現場取付け作業が大幅に軽減され、短納期、簡単施工、高意匠性を実現。初年度販売目標は約10億円。 02年度のアルミカーテンW統計 受注面積966.3千㎡・3.0％増 (社)日本カーテンウォール・防火開口部協会はこのほど、02年度におけるメタルカーテンウォールの受注実績をまとめた。それによると、受注件数は1,705件で01年度の1,662件に比べ2.6％増、受注面積は966.3千㎡で同938.3千㎡比3.0％増となった。件数では2年連続、面積では4年連続のプラス成長。 ただ、これを過去のピークでバブル末期の91年度の2,242件、1,576.2千㎡と比較すると、件数で537件・24.0％の減少、面積で609.9㎡・38.7％の大幅マイナス。メタルCWはそのほとんどが材質はアルミCW。ここ数年、首都圏再開発の大型プロジェクトに支えられて、受注面積の微増傾向が続いてきた。しかし、大型計画が一巡した03年度以降商談が大幅に減少し、先行きを悲観的に見る声が多い。 長岡技術科学大学 次期学長に小島陽教授就任 長岡技術科学大学は2日開催の教授会で、9月15日で任期満了となる服部賢学長の後任学長候補に、小島陽同大学教授・学長補佐（写真）を決めた。任期は9月16日からの4年間。 小島陽氏は1942年生まれ。66年3月東京工業大学工学部金属工学科卒業、76年1月工学博士（東京工大）、87年8月長岡技科大教授、01年9月同大学長補佐。 専門分野は軽金属材料で、研究テーマは①マグネシウム合金基複合材料②超軽量Mg-Li合金の開発③水素吸蔵合金④軽合金のリサイクル⑤半溶融成形加工－－など。77年以降４回、軽金属学会論文賞を受賞。01年には軽金属学会創立50周年特別功労賞を受賞した。03年5月に同学会副会長に就任。 堀江謙一氏単独無寄港世界一周 住軽金がヨット船体Al材を提供 ソロセーラーの堀江謙一氏（64歳）が単独無寄港世界一周を行なう。来年10月、兵庫・西宮から出航して太平洋を横断、南米最先端に位置するホーン岬東回りで約5万㎞を航海、05年5月に帰港する予定。使用するヨット「SUNTORYマーメイド号」は全長13.1ｍ、全幅2.5ｍ、総重量4.5㌧。「環境保全」をコンセプトに設計され、船体は住友軽金属工業が提供するアルミ合金5083材を使った溶接構造。 同合金はアルミリサイクル材をベースにマグネシウムを4～5％添加したもの。耐食性、溶接性に優れるうえに実用非熱処理合金の中で最も強度が高く、船舶、車両などに使用されている。 現在、ほとんどのヨットでは船体素材にFRPが使われているが、堀江氏は「循環型社会への転換が求められている中で、リサイクル材であるアルミを使用するのはヨットマンとしてモラルの問題。南極圏を航行するため氷山と衝突した場合の耐久性も考慮した」としている。 その他、セールはペットボトルをリサイクルしたポリエステル繊維「エコペット」（帝人）、185Wと想定される必要電源にはシャープの協力により太陽電池を採用する。 建造は中型漁船やアルミ船で多くの実績を持つ鈴木造船（三重県四日市）が担当し、今年10月下旬に進水式を行う予定。 三井造船・玉野艦船工場を認定 国交省のAl船製造認定事業場 三井造船は玉野艦船工場（岡山県玉野市）が6月13日付で、国土交通省よりアルミニウム合金製船体製造事業場として認定を受けたと発表した。同認定は日本で初めて。アルミ合金製高速船の建造では昭和62年以来、累計で42隻の実績を有し、高い技術力が評価された。 三井造船は東京港～小笠原父島港航路に就航予定の超高速貨客船「テクノススパーライナー（TSL）」の建造を受注している。アルミ合金製の軽量双胴船体を持つ総㌧数約１万5,000㌧の大型アルミ船で、05年春の竣工を目指して、今年８月から玉野艦船工場で建造が開始される予定。昨年６月には、川崎重工業とFSW（摩擦攪拌接合）の施工技術供与を受ける契約を締結しており、わが国で初めて船舶への本格適用例として、TSLの建造に同技術を採用する。 スヤマ･インフィルがQC大会 「社長賞」に武蔵野営業所表彰 関東のアルミ建材大手問屋のスヤマ・インフィル（東京都武蔵野市、小野寺正臣社長）はこのほど、営業粗利益の向上をテーマとしたQCサークル大会を開催、14QCサークルの中から最優秀の社長賞に武蔵野営業所を選出、表彰した。同営業所は粗利益率の向上を阻害する要因を徹底追求、最大要因が見積もりミスにあることを突きとめ、その改善で一定の成果を得たという。 QC大会の席上、小野寺社長は「今期は、工務店への直販化、資材をフルセットで供給する総合化、業務管理の標準化－－を推進する」と03年度方針を述べた。 今週のレポート ｢機械要素技術展｣第2弾 多彩な材料加工技術をPR 前号に引き続き、「第7回機械要素技術展」出展の主要企業を紹介する。 【東京ロストワックス工業】 新製品としてロストワックス法によるマグネ合金精密鋳造品を出展した他、非鉄合金精密鋳造品（Al、Cu、Ni基、Co基）など各種材質の薄肉・複雑形状品をPR。 【(財)新潟県県央地域地場産業振興センター】 金属加工集積地の総合窓口として、地場企業によるマグネ・チタン・ステンレスなどの鍛造・鋳造・プレス・機械加工・研磨・発色などの加工品や製品を展示した。 【SUS】 標準化されたアルミ押出材フレーム・パーツ類を使った構造材システム、FA向け機械装置及びユニット機器製品の設計開発・製造販売を主力とする企業。アルミ材料の建築構造材への利用拡大にも積極的で、オールアルミ大型建築物「ecoms hall」の建設でも話題となっている。 【浅野技研】 プレス深絞り製品、パイプ部品、溶接製品、治具及び試作金型などをPR。中でも来場者の注目を集めていたのが8種類以上の材質のプレス深絞り製品。アルミでは5052材（t＝1.0㎜）を使い、φ45㎜、高さ80㎜、面粗さ3.2S、直角度0.2、芯円度0.2の精密一体成形品（工程数は5工程）を展示。 その他の注目企業は、中野鍛造所（黄銅、銅、アルミニウム材料の高品質・高精度熱間鍛造品・中空鍛造品）、一村製作所（チタン、アルミ、ステンレスを素材に、金型が一切不要な液圧塑性による3次元曲面加工製品。球体を始め、自由な曲面加工が短納期・低コストで可能。従来のプレス工法では実現できなかった3㎜以下の薄板での製作も可能）、宮田アルマイト工業（ノンクロム化成処理、鉛フリー電着塗装の新製品の他、アルマイト処理、アロジン処理、無電解ニッケルメッキ）、ナカオ（アルミ溶接技術などアルミの加工を得意としている）－－などである。 図・表・写真は本誌でご覧ください。 
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