三徳 Mg-Li合金､09年度内に量産化 優れた耐食性と冷間加工性実現 三徳は樹脂に迫る軽量性と冷間加工性を特長とするマグネ・リチウム合金を開発した。これまで商業ベースでの実用化のネックとなっていた耐食性もAZ31合金を上回る水準を実現。今年度下期にも、プレス成形用の圧延板材向けスラブの量産を開始する。 レア・アースを製造販売する三徳（神戸市東灘区、岡田力社長）は高品位マグネシウム・リチウム（Mg-Li）合金の製法を確立、09年度下期に月5㌧規模でスラブの量産を開始する。開発したMg-Li合金「サンマリア」（商標）は汎用Mg合金AZ31に比べ24％の軽量化とともに、冷間での成形性を実現。さらに、これまで実用化に際して大きな課題となっていた耐食性の向上もAZ31を上回る水準を可能にした。 すでに、複数の家電メーカーがノートPC次世代モデルの筐体などに採用可能と評価。自社でのスラブ製造に続いて、年内終了をメドに、外注企業との協業による圧延板材の提供も含む事業化に向けての具体的な内容を検討する。 三徳は電解法技術を応用して金属リチウムを製造、一次電池の負極材用のリチウム箔も量産している。「サンマリア」は米NASAが1960年代に開発したMg-Li合金「LA141」と同様に、MgにLiを14％、Alを1％添加。比重は1.36とAZ31の1.78、Alの2.69、CFRP（炭素繊維強化プラスチック）の1.60を下回り、PC（ポリカーボネート樹脂）の1.23に迫る軽さを実現した。 また、汎用Mg合金は結晶がHCP（稠密六方）構造のため、冷間での塑性加工は困難だが、Liを11％以上添加することでBCC（体心立方格子）構造となり常温加工が可能になる。その結果、室温で絞り比2.1の深絞りやエリクセン値が6.4～6.9㎜と優れた張出し成形性も示すため、汎用の冷間プレス機で成形することができ、成形品のトータルコスト低減につながる。このため、Liの添加で原料費は高くなるものの、プレス成形品で汎用Mg合金に比べ3割程度のコストアップに抑えることを目指す。コスト高で従来のMg合金では実現できなかった複雑な形状も可能になるなど加工制約もなくなるという。 さらに、Mg-Li合金は活性な金属であるMgに、より活性な金属であるLiを添加。このため、耐食性が著しく悪く、表面処理を行っても耐食性を補うのには限界があり、民生用としてはこれまで実用化に至らなかった。三徳は耐食性改善技術の詳細な内容は明らかにしないものの、「長年培ってきた活性金属の溶解・鋳造技術のノウハウを駆使し、高品位のMg-Li合金の製法を確立。耐食性も劇的に改善、実用レベルに達した」（中村英次技術部長）。塩水噴霧72時間耐食性試験ではAZ31を上回る良好な結果を得ている。 同社はこれまでに、自社でのスラブ製造に続き、外注企業に委託する形で、ロール・シート圧延、冷間プレス加工、表面処理など一連の工程の技術も確立。板材は板幅300㎜以下・板厚0.5㎜以上、または板幅90㎜以下の場合、板厚20～100μmで提供可能。表面処理では一般塗装に加え、金属外観を残した塗装技術も開発した。 1年半前からサンプル出荷を行い、さまざまな引き合いが寄せられる中で、家電メーカーからは加工性、機械的特性、耐食性、表面処理性などに加え、コストを含めて製品に搭載可能との評価を得ているという。 現在、溶解→鋳造→均質処理を終えたスラブのみを供給するのか、あるいは圧延、表面処理などを外注委託して板材までを品質保証のうえ供給するのか、具体的な事業形態を検討中。2010年度から本格的に立ち上げる。家電分野などでの実績を積み上げたうえで、自動車業界にも採用を働きかけていく。 08年度のアルミ二次合金出荷 90.9万㌧・22％の7年ぶり減 日本アルミニウム合金協会がまとめた08年度のアルミ二次地金・同合金地金需給統計によると、生産は89万1,282㌧、前年度比23.0％減、出荷は90万9,405㌧、同21.9％減となった。ともにマイナスは01年度以来、7年ぶり。減少幅はオイルショック後の74年度の落ち込み（生産15.6％減、出荷15.0％減）を上回る過去最大となった。第4四半期（09年1～3月）に生産が38.9％、出荷が41.4％と急激かつ大幅なマイナスが影響した。部門別出荷は表の通りで、主力のダイカスト向けが50万4,178㌧、同22.9％減となったのをはじめ、軒並み大幅なマイナスを記録した。 3月単月4.4万㌧、56％減 なお、3月単月では、生産量が4万1,636㌧、前年同月比59.0％減、出荷量が4万4,077㌧、同56.3％減となった。マイナスは生産が10ヵ月連続、出荷が8ヵ月連続。減少幅は2月（生産65.5％、出荷63.9％減）に次いで過去2番目。 古河スカイ連結、94％営業減益 経常5.8億、最終11.5億円赤字 古河スカイの08年度連結決算は前年度比9.6％の減収、経常損益、当期純損益は赤字転落となった。営業損益段階では税制改正による減価償却費増31億円、燃料・副原料価格高騰26億円、相場急落による地金ポジション悪化26億円、低価法による棚卸資産評価減7億円の合計90億円が悪化要因となった。さらに固定資産の減損処理32億円、繰延税金資産の取崩65億円の計97億円を特損計上したことが響いた。 上半期販売量はIT関連向け厚板、缶材、自動車関連など全般に堅調で、前年度上期実績を大きく上回った。しかし、10月末以降急変、11月、12月と月を追う毎に減少。特に、利益源である厚板、自動車関連需要が激減した影響が大きく、営業損益は上期55億円の利益から下期は47億円の赤字に転落した。 一般内需の中では印刷板が12月頃まで比較的堅調に推移したが、第4四半期に急減して通年では5％減となった。LNG船向けを除いた厚板の販売量は第1四半期1万1,000㌧、第2四半期9,000㌧、第3四半期6,000㌧、第4四半期4,000㌧と落ち込み、なお低迷している。液晶・半導体のほか太陽光パネル製造装置向けも失速した。LNG船向けは需要のピークを過ぎて減少が続いている。押出は国内、海外ともに自動車向けの比率が高く、大きく落ち込んだ。 今年度は下期から回復期待 09年度は販売数量が10％落ち込み、前年度比23.4％の減収を見込む。「昨年度4四半期を底に今年度第1四半期、第2四半期と徐々に回復するが、過去の水準に比べるだいぶ低い水準にとどまろう」（岩淵勲副社長）。前年度比増えるのは缶材と輸出。印刷板も比較的堅調に推移する。自動車向けは「プリウス」などハイブリッド車中心にボディ材が増えており、「その他自動車関連も、従来のレベルには達しないが、5～6月以降徐々に回復していこう」。「現在、相対的に引きが強いのが中国などアジア地区。今年度は海外の回復が早く、全体的な販売を牽引していこう」。 営業利益は16億円（上期58億円の損失、下期74億円の利益）の予想。「上期で高値で手当てした地金在庫の消化が完了、地金相場も底を脱し、下期にある程度上昇することで地金ポジションが回復しよう」。 海外子会社、天津除き黒字確保 08年度の海外売上高比率は15％で07年度の13％から拡大。海外製造拠点では唯一、自動車熱交用押出材の中国・天津が赤字決算。09年3月稼働予定で増設した2基目の押出プレスが立ち上がろうとした時期に自動車販売の不振が直撃。プレス2基で月産200㌧程度の能力があるが、現在の生産量は50㌧程度にとどまっている。ただ、デンソー向けなど品質認定を受けている分が100㌧程度あり、下期から本格的に立ち上がってくる見込み。また、中国ローカルメーカーからの引き合いも増えているという。 同じく、熱交用押出材のインドネシアもプレス3基で月450㌧の生産能力。昨年の比較的堅調な時期には300㌧近い生産量にあったが、現在は160～170㌧の水準。ただ、新たな引き合いが徐々に増えている。 最も打撃を受けているのがベトナム。欧州の自動車業界向け中心にディーゼル車のターボチャージャー用コンプレッサーホイールを生産しているが、6基目の設備を増設、月産90万個体制とした中で現在の生産量は20万個程度にとどまっている。今年度下期以降の回復を期待している。 昭電の第1四半期連結決算 アルミ40％減収、45億円営業損 昭和電工の2009年12月期の第1四半期決算は表の通り、前年同期比51.0％の減収、経常損益は大幅赤字転落となった。電子・情報セグメントではハードディスク（HD）はHDD業界の在庫調整の影響を受けて、大幅な生産調整を実施。当初計画の月産800万枚に対して実績は650万枚にとどまった。 アルミニウム他セグメントは前年同期比40.2％の減収、営業損益は45億円の赤字となった。アルミ地金の外販を6月までの撤退予定で大幅に縮小、価格低下もあり減収となった。圧延品ではコンデンサー用高純度箔は大幅減産の結果、操業率は10％に低下。ピーク時で月1,800㌧あった生産量は200㌧弱（販売量400㌧）に急減。押出・機能材は一般押出の減産に加え、利益を牽引してきたLBP用シリンダーも大きく落ち込み、減収減益となった。ショウティック、熱交換器などの自動車市場向け製品も大規模な生産調整を強いられた。アルミ缶は主要ユーザーのシェア拡大で増収となったものの、小ロット品の受注増によるコストアップにより減益に。卸電力事業は燃料価格の低下により、08年度の赤字から収支トントンに。 電子・情報ではHDの生産が第2四半期に月1,200万枚、第3四半期に1,400万枚まで回復すると予想。HDの月産能力は1,800万枚（その他にR&D用のラインで200万枚）。7月1日付で事業譲渡を受ける山形富士通の能力は300万枚。山形富士通の生産分は1,400万枚の予測には含まれていないが、下期に100億円程度の売上げ寄与を見込む。 アルミニウム他ではコンデンサー用高純度箔の生産量は800㌧、設備稼働率50％程度にアップ。第3四半期以降は不透明なものの、さらなる回復を期待している。 TDYリモデルフェアに9万人 実物大Before～Afterが人気 TOTO、大建工業、YKK APのTDY3社は4月28～29日の両日、東京ビッグサイトで住宅リフォームの総合展示会「リモデルスタイルフェア08－09」を共同開催した。08年10月から全国の主要都市7会場で連催しているもので、総入場者は2年前の前回6.4万人比40%増の9.0万人の見込み。このフェアは2002年2月のTDYアライアンス以来2年に一度催す3社共同の住宅改修総合展示会。基本コンセプトは「ブランドの信頼性」「テクノロジーの先進性」「スタイルの新規性」で、消費者に理想のライフスタイルと心地よい快適な暮らしを提案する。今回は提携7周年の第3回目。 展示場は共同提案ゾーンとTDY3社の個別企業ゾーンの4つに大別。共同提案ゾーンでは築20年の実物大戸建て住宅とマンション1戸を設置、その改修前のBeforeと改修後のAfterを住む人の条件に合わせてプランA・プランB・プランCに分けて分かりやすく展示した。TDY3社は09年秋から住宅改修について新構想の｢グリーンモデル｣を実施するが、改修によって室内の温度差の解消による健康配慮、結露のない長持ち住宅、高断熱・省エネ効果によるCO2削減効果－などを数値によって明示し、来場者の改修意欲を高めた。 09年度のアルミダイカスト受注予測 66.2万トン・25.8％減に 自動車用上期43％減・下期2％減 日本ダイカスト協会は12日、09年度のダイカスト受注予測を発表した。それによると、ダイカスト総受注量は68万7,311㌧、08年度見込み比25.6％減と2年連続での大幅減となる。ダイカスト生産量は07年度まで6年連続で過去最高を更新したが、08年度は後半の急激な自動車生産の落ち込みで21.4％減と失速。今年度は下期からの本格回復を見込むが､通年では07年度実績の6割弱の水準にとどまる。 このうち、構成比96％のアルミダイカストは66万2,350㌧、25.8％減の予想。上期は40.4％減の大幅マイナスとなるが、下期は3.1％減と減少幅が縮小する。全体の8割強を占める自動車向けは08年度の20.9％減に続き、09年度上期も42.7％減と大きく落ち込むが、下期は2.0％減の水準にまで回復する。 一方、マグネダイカストは3,970㌧､08年度比21.4％減と6年連続の減少となる。上期は28.3％減の予想で、電気機械用31.1％、自動車用22.9％減、二輪車用34.8％など全用途が大幅マイナス。下期は総受注は10.7％減と落ち込みが続くが、自動車用は7.7％増と､唯一プラスに転じる。 製品協会新会長に白岩トステム常務 軽金属製品協会は4月22日開催の理事会で、次期会長に白岩二郎氏（写真＝トステム常務執行役員生産本部副本部長）の就任を内定した。5月28日開催の定時総会で正式に選出される。白岩新会長は07年度に続いて2回目の就任。 なお、副会長には稲葉俊一（YKK AP常務執行役員生産本部黒部事業所長兼黒部製造所長）と山口裕（コロナ工業社長）両氏が就任する。 神鋼アルミ・銅、営業損268億円 在庫評価影響190億円利益圧迫 神戸製鋼所の08年度連結決算におけるアルミ・銅カンパニーの収益は前年度比15.7％の減収になるとともに、営業損失268億円を計上した。 アルミ圧延品販売量は需要が堅調な飲料用缶材を除き、自動車、液晶・半導体関連を中心に各分野とも前期を下回った。アルミ鋳鍛品も自動車向けを中心に減少。銅圧延品も電子材料用銅板条の需要が大きく落ち込んだ。加えて、販売価格に転嫁される地金価格の急落が減収につながった。 損益面では営業損失268億円を計上。販売数量の減少に加え、地金価格の急落したことなどに伴い発生した在庫評価影響が190億円（前期に比べ230億円増加）あり、実質営業赤字は78億円。さらに設備の稼働率が著しく低下した長府製造所の銅板事業に係わる固定資産について減損損失80億円を特損計上した。 09年度は売上高2,200億円（上期1,050億円、下期1,150億円）、営業損失150億円（上期110億円／下期40億円）を予想。飲料用缶材の需要は引き続き底堅く推移すると予想。その他のアルミ圧延品やアルミ鋳鍛品、銅圧延品の需要は第1四半期で底を打つものの、回復後も08年度上期の水準を下回ると想定している。なお、地金価格は08年末頃の水準を想定して、在庫評価影響は70億円（上期、下期ともに35億円）を見込む。 住生活グループ サンウエーブと業務・資本提携 開発・調達・物流などで協業推進 住生活グループ（杉野正博社長）は4月30日、サンウエーブ工業（織田昌之助社長）と業務・資本提携を行うことで基本合意した。住生活は日新製鋼が保有するサンウエーブ株式を譲り受けるとともに、第三者割当増資を引き受けて持株比率29.98％の筆頭株主となる。合わせて、取締役1名を派遣する予定。 システムキッチンで業界トップクラスの実績があるサンウエーブと、サッシを中心とした建材に強いトステム、システムバスなど水周り事業に強いINAXを傘下に持つ住生活が提携することでシナジー効果を実現、それぞれの市場での優位性をさらに高めていく。 業務提携の対象は①商品開発②資材調達③生産・物流・アフターサービスなど幅広い分野にわたるが、具体的な内容は、6月8日に予定している業務・資本提携契約書の締結をメドに、トステム、INAXとサンウエーブ3社による検討委員会を発足させて詰めていく。 杉野社長、織田社長は記者会見に臨み、質疑応答を交えながら以下の通り、述べた。 杉野住生活グループ社長 「住宅市場は今後一時的な回復があっても中長期的に見て人口・世帯数の減少が見込まれ、新築・リフォームを問わず、数や量だけで見れば厳しい経営環境が続くと見ている。住生活も2001年の経営統合以来、INAX、トステムの両社で住器商品の共同開発、拡販に取り組んできたが、キッチン事業のシエアは両社合わせても10％弱と下位に甘んじており、満足な結果が出ていない。」 「一方、住生活はバスルームや洗面化粧台はいずれも業界トップの地位にある。今回シエアが19％とキッチン業界のトップブランドの一角を占めるサンウエーブと協業することで同分野でも27％のシェアに拡大するなど、お互いに強みとするところで大きな戦力になると考えている」 「当面は生産分野での商品の相互供給、商品モジュールの共有化によるコスト削減を早急に進めていく。工場の再編などを行うかは今後、検討していく。営業面では当面、それぞれブランドを生かして､従来通りの流通チャネルにより得意とするお客さまに営業活動をしていく」 「本格的な協業を進めるために資本提携を前提とした業務提携を行うことで合意した。今後協業を深めていく中で、提携のパイプを太くしていきたい。そのために必要があると合意すればさらに出資比率を高めることも検討する」 織田サンウエーブ工業社長 「今年初めに杉野社長からお話をいただき、大変ありがたく思った。事業環境が厳しさを増す中で、住生活グループ入りすることで場所を頂いたと思っており、そこから飛躍することで、より強い会社にしたい」 GEX5社がビッグサイトで競演 前回超参加45社・入場1.6万人 柱・梁構造の大型新製品に人気 アルミガーデンエクステリア（GEX）大手5社（三協立山アルミ・四国化成工業・新日軽・TOEX・YKK APエクステリア）は5月8～9日、東京ビッグサイトにおいて恒例の合同新商品展示会「エクステリア・エキシビション（EXE）09」を開催した。ライバル意識の強い建材企業が一堂に会して新製品を共同発表する極めて珍しい催し物。今回は柱・梁・スリット・パネルなどで庭先にもう一つの快適空間を創造する大型商品が注目を集めた。 この種の展示会は東京モーターショーが規模を半減するなど、不況の深刻化の影響が大。ただ「EXE09」に限ると入場者数1万6,000名、出展者数45社など出展面積、新製品展示数を含め前回規模を上回った。今回は風・光など環境を意識した物づくりをテーマとする企業が多かった。 TOEXは柱・梁・折れ戸・スクリーン・屋根材で構成する新ガーデンルーム「プラスG」が軸。業界初の都市型住宅向けスライド式門扉「アウタースライド」や新規事業の高級インテリア商品群「ミッドテリア」も展示した。新日軽は光・風・緑の「NEXT＆HEART」を基本コンセプトとした「ネクスペースCoo」が目玉。柱・梁・スクリーン・屋根・アルミ渡り廊下・アルミ階段などで光・風・緑溢れる快適空間を構築する。幅広いニーズに対応する人工木デッキ「ファインステージⅡ」も発表。 三協立山アルミはカースペースにいま一つの空間を提案する「M.ウォーク」、三次元プレートトラス構造の「M.シェード」など大型商品をずらりと並べた。門扉・フェンスのメガブランド「マイリッシュ」も人気を集めた。 YKK APエクステリアは同社が提唱する「グリーンブリーズ、光と風の通り道」をテーマに、可動・固定ルーバーで壁・屋根を構成する「サンシェードルーバー」、ルーバーとフレーム、スクリーンで快適空間を創造する「リレーリア」など大型商品を発表。大空間バルコニーの「エアキューブ」も目を引いた。四国化成は「F.リード」が中心。柱・梁のフレームとパネル・屋根材などを自在に組み合わせてカースペースと、自転車置き場やホビーの場などに使えるフリースペースを作り出すカスタマイズドが魅力。得意の舗装材やブロックなどを組み合わせたカースペースも同社ならではの提案だ。 図・表・写真は本誌でご覧ください。 
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