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NO.2024(2011年2月28日号)
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田島軽金属、韓国・大信金属と業務提携
技術供与・生産委託、販売で連携
真空チャンバ部品で韓国・中国開拓
有機自硬性砂型鋳物のトップ、田島軽金属は韓国の大信金属と製造・販売面で業務提携する。鋳巣の発生を極力抑制する「ポアレスキャスト技術」を供与、需要拡大が見込める韓国市場向け真空チャンバ部品などの生産を委託する。
田島軽金属(埼玉県羽生市、田島正明社長=写真)は韓国のアルミ鋳造大手、大信金属(韓国慶南昌原市)と業務提携する。技術供与を行うほか、生産を委託、販売面でも連携する。太陽電池・半導体・液晶製造装置用部材で高い伸びが見込める韓国・中国などアジア市場への進出の足がかりとする。2月中にも契約締結を完了する。
田島軽金属は製品最大重量が2.2dと有機自硬性砂型鋳造では業界トップクラスの技術と設備を有し、製造能力は月70d。従来の砂型重力鋳造では不可避とされてきた鋳巣を極少化した高品質砂型アルミ鋳物の製造技術「ポアレスキャスト技術」を確立、半導体や太陽電池製造装置用真空チャンバ部品で用途展開を図っている。また、アルミ合金とSiCセラミック粒子を含有する軽量・高剛性アルミ基複合材(MMC)の新製造法「ハイブリッド砂型低圧鋳造法」も開発した。
韓国では半導体・液晶製造装置の高水準の設備投資が見込まれる。田島軽金属は「ポアレスキャスト技術」などの鋳造ノウハウを供与すると伴に、大信金属の生産設備や販路を活用し、韓国市場で実績を作り、中国市場への進出も狙う。
一方、大信金属は1981年創業。砂型・金型鋳造を手がけて産業用・自動車用製品を得意とし、高速鉄道車両や防衛産業向けでも高い実績を持つ。2010年の売上高は3,600万米j(2009年2,600万米j)で、海外売上比率が41%とグローバル化が進展、日本企業からの引き合いも増えている。田島には「砂型低圧鋳造技術」を提供するが、提携を機に日本市場への本格参入を計画する。
両社は2010年から相互の会社訪問による技術交流がスタート、10月には同社の若手社員2名が大信金属での短期研修で参加した。今後、本格的に業務提携を進めることで、製造面、営業面での事業連携を拡大する。
10年国内アルミ缶需要、1.8%増
11年予測は0.8%減の184.2億缶
アルミ缶リサイクル協会(太田拓夫理事長=ユニバーサル製缶社長)は17日、2010暦年の飲料用アルミ缶需要見込みと11年予測を発表した。10年の国内需要は185.6億缶、前年比1.8%増と3年ぶりのプラスとなり、過去最高を更新した。ビール以外の飲料向け好調が需要を牽引した。11年の国内需要量は184.2億缶、0.8%の微減を見込んでいる。
10年の用途別出荷量ではビール系(ビール・発泡酒・新分野)向けが107.5億缶、3.1%減。液量ベースでは33%を占める新分野が9%増となったものの、構成比50%のビールが4%減、同17%の発泡酒が18%減となったことが響いた。 一方、猛暑による消費増でビール系以外の飲料向けは73.9億缶、8.4%増と好調。酎ハイやハイボールなど低アルコール飲料向けが19.5億缶、6.0%増と伸びた。非アルコール飲料向けも54.4億缶、9.2%増と好調。
ボトル缶はブラックコーヒー向けの堅調で、4.4%増の18.9億缶となった。なお、実缶輸入もスーパーのPB向けに増加して、4.3億缶、38.7%増と大きく伸びた。8割が韓国からで、以下、タイ、ベトナムと続いた。
11年はビール系向け出荷は105.3億缶で、前年比2%減の予想。新分野は増加が続くものの、ビール、発泡酒が減少する。その他飲料向けは74.7億缶、1.1%増の予想。コーヒーなど飲料向けは10年並みの需要を維持する一方、その他アルコールは4.1%増の20.3億缶を予想。酎ハイ、ハイボールの新商品投入もあり、引き続き需要増を見込む。
アルミ缶回収協力者を表彰
アルミ缶リサイクル協会は17日、東京・一ツ橋の如水会館で、10年度のアルミ缶回収協力者および優秀回収拠点の関東地区合同表彰式を開催した。
表彰はアルミ缶の回収活動に関して優れた実績をあげた個人・団体や、同協会に登録する回収拠点が対象。
今年は全国で個人7件・団体65件の72件(うち再表彰者は14件)と優秀拠点表彰に中田屋梶i東京都千代田区)と(有)金村商店(徳島県小松島市)が選ばれた。このうち関東地区の受賞者22件を招いて表彰式を行った。
群馬合金など開発・販売
ダイカスト工場溶解炉の省エネシステム
排ガス熱量回収、熱効率25%アップ
アルミダイカストの群馬合金(群馬県伊勢崎市、六本木恒宏社長)はダイカスト工場溶解炉周りの省エネシステム外販事業に乗り出す。このほど、経済産業省の「新連携計画」の認定を受けた。
コア企業となる群馬合金は老舗アルミダイカストメーカーとして自動車用アルミダイカスト部品の製造を主要事業としており、国内およびフィリピンに生産拠点を有している。溶解炉のユーザーとして省エネに取り組んできたノウハウを活かして溶解炉周りの省エネシステムの開発と販売を手がける。
現在、中小規模のダイカストメーカーでは、ダイカスト部品生産工程において溶解炉から放出される高温の燃焼排ガスは熱回収されずに外気中に放出されている。
このため、既設の溶解炉を改造して排熱回収予熱室を付設することで、原材料の溶解時に発生する燃焼排ガス熱量の一部を回収してアルミ材の予熱を行う。その結果、溶解炉のエネルギー効率を高めるなど、中小企業のダイカスト工場における既設の溶解炉周りの省エネ化を実現する。
事業推進では、群馬合金が予熱室の設計・開発、広築(兵庫県姫路市)が製造・施工・メンテナンス、三五商事(東京都港区)が調査・販売をそれぞれ担当。群馬県立群馬産業技術センター、群馬県工業高等専門学校が技術支援を行う。
具体的には群馬合金が導入を検討しているメーカーの既設溶解炉周りの省エネ診断を実施、その結果を踏まえて排熱回収予熱室を設計・製作。導入後のメンテナンス・アフターサービスも行う。
同社が行った実証試験によると既設炉の熱効率は15%程度だが、熱回収予熱室を付設することで熱回収率を40%程度にまで引き上げることを目標としている。価格は省エネ診断と排熱回収装置で400万円程度を予定している。
国内にある中・大型炉を対象に、2012年から販売を開始、5年後に1億〜1億5,000万円の売上を目標としている。
工場内に排出されている高温の排ガスはダイカスト工場が「3K」となっている原因の一つであるとともに、省エネ化の阻害要因となっている。このため、「環境にやさしいダイカスト工場作りを目指したい」との現場ニーズがある。ただ、中小企業が省エネタイプの溶解炉を新規で導入するためには投資リスクが高いため、安価で省エネが実現できる方法を検討した。
SUSがアルミ製3D制御ボックス
省スペース・軽量・低価格実現
FA向けアルミ製機器製品・機械装置のSUS(静岡県静岡市、石田保夫社長)はこのほど、機械装置などの制御機器を省スペースで効率よく取付・設置することができる3D構造の制御ボックス「C Box(コントロールボックス)スケルトンタイプ」(写真)を発売した。
通常、機械装置のコントロール機能が集約された制御ボックスは、平面上の中板に穴を開けてDINレールと呼ばれる機器取付具を設置し、その上に機械装置を組み付ける。ただ中板には配線ダクトの収納スペースも確保しなければならず、機械装置の種類によっては制御盤の容積が大きくなり、スペースを必要としていた。
「C Box スケルトンタイプ」は、強度のあるアルミ押出構造材を新形状DINレールとして使用。DINレールが骨組みとして自立することで中板を一切必要としない3D構造の制御盤とした。中板がないので穴加工工程が不要となったほか、空間を配線スペースとして活用できるため、制御盤の大きさが一般的な鉄製の制御ボックスに比べ最大で30%小型化するとともに、最大70%の軽量化、同50%の低価格化を実現した。
外装カバーのない「スタンドタイプ」と外装カバー付きの「ボックスタイプ」の品揃え。価格はそれぞれ3,870円〜、8,330円〜(組み付け、設置費別途)。
SUS、本社と本社工場を移転
SUSはこのほど、静岡市清水区にある本社および本社工場(静岡事業所)を移転すると発表した。5月中旬に本社を移転し、新住所は「静岡県静岡市駿河区南町14エスパティオ6階」。さらに、8月中旬に本社工場棟を「静岡県菊川市西方字水無53-1」に移転する。なお、海外営業部門の一部は現住所に残す。
移転により、静岡事業所の延床面積は従来の約1.4倍となり、将来的に事業拡大を狙った設備拡張に対応可能になる。さらに、本社移転を機に管理統制システムを導入。これまで国内の各事業所・海外工場が独自に行ってきた管理体制を見直して、一貫体制を構築する。
防音・断熱内窓「インプラス」
累計販売100万窓突破、トステム
トステムはこのほど、2002年2月から発売している防音・断熱内窓「インプラス」が1月末で累計販売数100万窓を突破したと発表した。同社のリフォーム専用商品で100万セットの売上を達成するのは初めて。
「インプラス」は樹脂製の窓で、1窓あたり1時間の簡単な施工で取り付け可能。居室の寒さや窓の結露、騒音など、家のさまざまな問題を緩和する。住宅エコポイント制度の効果もあり、10年10月以降の販売数は02年度比約6倍と大ヒット商品になった。
「インプラス」は居室の窓に設置にすることで冷暖房によるCO2排出量を住宅一棟あたり約14%削減可能。100万窓が設置されたことで、家庭のCO2排出量を年間2万d削減する効果があるという。
リクシルソーラー用専用架台
標準施工時間、約40%短縮
住生活グループ傘下のLIXILエナジー(太田裕介社長)は住宅用太陽光発電システム「リクシルソーラー」向けオリジナル架台「L・E(Low risk & Easy)ラック」を新開発した。
垂木の上に縦ラックを取り付け、そこに横ラックを井桁に取り付ける縦横ラック方式により、縦ラックの固定位置の自由度が増し、確実に垂木に固定する「完全垂木施工」を実現。また、強度を保ちながらビス穴と支持金具個数を削減、屋根に優しい設計とした。さらに、シール付ネジ、アース金具架台の一体化、部品のプレセット化などにより、準備や施工にかかる現場工数を大幅に削減。従来の施工方法に比べ、標準施工時間を約40%短縮した。
不二サッシ社長に土屋取締役常務
吉本直史現社長は取締役相談役に
不二サッシは21日、3月1日付で土屋英久取締役常務執行役員(写真、59歳)が新社長に就任する社長交代人事を発表した。吉本直史社長(62歳)は取締役相談役に就く。
同社は事業黒字化を経営の最重要課題として抜本的な経営合理化策を策定し、さらなる合理化や総コストの削減に努めてきた。その結果、今年度は黒字化が見込まれるなど一定のメドが立った。また、2011年度を初年度とする中期経営計画を策定中で、これを機に新たな経営体制のもとで引き続き収益力強化と財務基盤を強化、さらなる企業価値の向上を目指すことにした。
【土屋英久(つちや・ひでひさ)新社長の略歴】1952年1月21日生れ、59歳。東京都出身▽74年3月青山学院大学理工学部卒▽同4月不二サッシ販売入社▽2004年9月不二サッシ執行役員技術本部長兼商品開発部長▽05年6月取締役(現任)▽08年3月常務執行役員技術本部長品質保証部担当▽09年3月同営業本部営業統括部長兼シンガポール支店長▽10年11月同技術本部長品質保証部担当、営業本部設計統括部担当兼シンガポール支店長(現任)▽11年3月1日代表取締役社長・社長執行役員就任予定。
アーレスティ4〜12月期連結
営業利益35.6億、40億円改善
アーレスティの2010年4〜12月期連結決算は表の通り、売上高は前年同期比41.1%の増収、各損益は大幅黒字転換した。
主力のダイカスト事業は、国内では補助金制度終了後は自動車販売が急減速したものの、新興国向け輸出の増加に加え、北米向け輸出で自動車生産が拡大、受注量が増加した。北米では自動車販売の回復に伴い受注も伸び、メキシコでの新規顧客への供給拡大も寄与した。アジアは中国の自動車販売が引き続き好調であったことから受注が増加。インドも同様に受注が増加したほか、新規顧客への供給も拡大した。
伸縮門扉「アルシャインHG」
ノンレール・キャスター、TOEX
TOEXはこのほど、ノンレール・ノンキャスタータイプの伸縮門扉「アルシャインHG」を新発売した。伸縮門扉は主に車庫前などで使用されるが、ノンレール・ノンキャスタータイプはレール設置や床面仕上げの必要がないため施工性に優れ、傾斜地や角地にも対応する。開閉音も静か。 敷地の条件に合わせて、片開き、両開き、角地仕様(両開きのみ)の3種類から選択することができる。価格は写真の商品(サイズ:高さ1,200o×全開時・幅3,083o、ロング柱使用・傾斜地施工)で27万8,880円。初年度売上目標は2億円。
アルミニウム鍛造賞技術賞決まる
3月16日、受賞記念講演会開催
アルミニウム鍛造技術会はこのほど、2010年度(第19回)アルミニウム鍛造賞受賞者を以下の通り決定した。
【特別功績賞】大同大学総合機械工学科特任教員・名誉教授小野宗憲「永年にわたる塑性加工の教育・研究およびアルミニウム鍛造委員会・技術会の貢献」【技術賞】埼玉プレス鍛造「鍛造流動解析を利用した金型づくり」▽三協マテリアル/宮本工業/協業組合菊水フォージング/産業技術総合研究所「組織制御を伴う素材製造法・鍛造法の開発」。
なお、3月16日午後1時30分〜4時45分、日本大学理工学部駿河台校舎で「アルミニウム鍛造賞受賞講演会」を開催する。【基調講演会】「クルマの電動化によって変わること─最近の電気自動車・ハイブリッド自動車について」慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授佐々木正一【受賞講演会】特別功績賞:塑性加工に関する研究とアルミニウム鍛造委員会・技術会との関わりについて(大同大学名誉教授小野宗憲▽技術賞:鍛造流動解析を利用した金型づくり(埼玉プレス鍛造藁科永充)/組織制御を伴う伴う素材製造法・鍛造法の開発─NEDO・マグネシウム鍛造部材技術開発プロジェクト(三協マテリアル清水和紀)。講演会終了後、午後5時から懇親会を開催する(会場:キリンシティお茶の水)。
参加費は会員:講演会無料、懇親会費3,000円、一般:講演会2,000円、懇親会費3,000円。申し込み・問い合せは電話080-5906-1879/FAX03-6206-2148、E-mail:r_ishizu@live.jp
三協立山アルミの「MTG-70」
スイング系ガラス障子に36o幅
三協立山アルミはこのほど、集合住宅向けサッシ「MTG−70」のスイング系(たてすべり出し窓・かまちドア)のガラス障子に「36o幅」をラインナップした。
枠見込み寸法70oで、空気層12oの複層ガラスに対応する。断熱性能はH-2と空気6oの複層ガラスのH−1に比べ向上。かまちドアにはセーフティクッションを標準採用し、遮音性能はT-2(30等級線)を設定した。価格はたてすべり出し窓で6万2,000円。
三和HD4〜12月期連結営業損益
三和シ営業停止で2.46億円赤字
三和ホールディングスの2010年4〜12月期連結決算は前年同期比0.8%の増収。米ODCのウエインダルトン社の統合効果があるものの、三和シヤッターの30日間の営業停止処分(26億円の減収)が響いた。損益面ではTCR活動や構造改革、緊急コスト削減策をグローバルベースで実施したが、営業損失・経常損失を計上した。純損益も第1四半期に公正取引委員会から課徴金納付命令を受けて特別損失を計上したことで46.99億円の損失となった。
地域別収益を見ると、国内グループ全体では、非住宅の建設投資の回復が遅れていることもあり、10.6%の減収、11.8億円の赤字に。米国(ODC)は58.8%の増収、営業利益は19.47億円の大幅改善となった。欧州(ノボフェルム)は住宅用・ビル用ドアおよび産業用ドアの低調で20.3%の減収となったが、ガレージドアの改善により営業利益は10.0%の増益となった。
文化シヤッターの4〜12月期決算
営業利益3.6億、34.2億円改善
文化シヤッターの2010年4〜12月期連結決算は売上高が前年同期比3.2%増となり、収益面では原価および固定費などコスト削減により営業損益、経常損益ともに前年同期の大幅欠損から黒字転換した。ただ、名古屋工場の生産移管に伴う移転補償金を特別利益として計上する一方、公正取引委員会に納付した課徴金を特別損失として計上したことで、最終は13.35億円の損失となった。
セグメント別では、シャッター関連は重量シャッターを中心に低調傾向にあり、4.4%の減収となったが、コスト削減効果により前年同期の0.02億円の損失から13.87億円の黒字となった。建材関連製品は9.5%の増収。住宅用およびビル用ドアは低調なものの、パーティションおよびエクステリア製品が堅調に推移。営業損失幅は12.27億円縮小した。通期見通しは表記の通りで、前回予想と変らず。
三和がマンション用改修ドア
簡単施工の扉交換工法を追加
三和シヤッター工業はこのほど、マンション用改修ドア「エックスドール・チェンジ」に扉交換工法を追加した。既存枠をそのまま利用し扉部のみを吊り換える簡単施工。既存ドア枠の上に新しい枠を取付けるカバー工法や持ち出し工法と異なり、ローコスト・短時間でドアをリニューアルすることができる。
また、業界初の面付グリップハンドル錠(特許申請中)の採用で、レバーハンドル錠や握り玉錠から、操作性の優れたグリップハンドル錠へ簡単にバージョンアップすることが可能。既存ドア枠に専用部材を取り付けることで、侵入抵抗時間5分を基準を満たすCP仕様にも対応する。
価格はサイズが幅800×高2,000o、面付グリップハンドル錠、幅広ポスト口仕様で13万3,000円。初年度約2億円の販売を見込む。
大紀アルミ、執行役員制度を廃止
大紀アルミニウム工業所はこのほど、3月31日付で執行役員制度を廃止すると発表した。組織を簡略化して、経営の効率化を図る。
表面技術協会の第123回講演会
「環境対応の本命は粉体塗装」
表面技術協会は3月17日9時30分〜12時、関東学院大学・金沢八景キャンパスにおいて「第123回講演大会」の一環としてテクノプレゼンテーション「アルミニウム製品塗装への環境対応の本命は粉体塗装」(ライトメタル表面技術部会企画)を開催する。内容は次の通り。
【依頼特別講演】建築外装への適用を目的とした粉体塗装の性能評価(ものつくり大学・建設技能工芸学科教授・近藤照夫)【一般講演】粉体塗装乾燥炉の温度管理システム(コーテック・前田浩伸)▽粉体塗装における機械的性質を見るための検査機器(同)▽各業界のノンCr薬剤の展開状況の解説及び粉体塗装用CrフリーのAL用化成処理剤について(日本パーカライジング・西澤嘉彦/飯野恭朗)▽非リン系、非Cr系の塗装用化成処理剤についての提案(アトテックジャパン・中根繁紀)▽ハイブリッドふっ素樹脂粉体塗料について(大日本塗料・木口忠広)▽アルミ建材への粉体塗装の実際(宮越工芸・中野義信)。大会参加費は8,000円(3月4日までの事前登録)、当日登録1万3,000円(LM部会会員外も同)。申し込みは電話03-3252-3286。
図・表・写真は本誌でご覧ください。
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