金属壁・屋根材大手2社が過去最高益 震災特需で、軽量・高耐震に人気集中 アイジー8割増益、チューオー3割増収 金属外装材・金属成形屋根材大手2社の12年3月期業績は空前の好業績となった。アイジー工業㈱は12.5％の増収・80％超の増益、㈱チューオーは31％の増収・7.6倍の増益でともに過去最高をマーク。大震災で旺盛なリフォーム需要が発生し、軽量で地震に強い金属製に人気が集中した。 アイジー工業（服部達夫社長、写真上）の12年3月期業績は売上高129億4,700万円で、10年度比12.5％増。営業利益は10億200万円で83.0％増、経常利益は10億4,500万円で80.0％増、最終利益は6億100万円で72.6％増。売上高営業利益率は7.7％と高く、過去最高益を記録した。 水戸工場で生産する金属サンドイッチパネルは減収だったが、寒河江工場を生産拠点とする主力の金属サイディング、東根工場の金属ルーフ材は震災復旧需要が急増し、同社は増産体制を組んで対応したため出荷量が大幅増加。因みに11年度における同社の金属サイディング出荷は529万8,000㎡で15.1％増。金属屋根材の売上高は11億円で10年度6億円比83.3％増。 大幅増益要因は①主力の金属サイディング・屋根材の出荷増で稼働率が上昇し、損益分岐点が大幅に引き下げられた、②原材料価格の上昇に伴う製品販価の見直し、③業務の効率化とコストダウン－など。 チューオー（福邉恭治社長、写真下）の12年3月期業績は売上高90億6,400万円で10年度69億2,000万円比31.0％増、経常利益5億8,900万円で7,700万円比7.6倍。売上高経常利益率は6.5％（同1.1％）に大幅改善した。 同社は生産拠点として金属サイディングの若柳工場（宮城県栗原市）と金属サイディング・金属屋根材の鹿沼工場（栃木県鹿沼市）を持つ。若柳工場は大震災で被災したものの数日で復旧。両工場とも被災地に近かったことから大震災直後から復旧・リフォーム需要が殺到、11年度上半期は3交替制のフル稼働が続き、5月の連休も返上して増産対応したという。 因みにチューオーの11年度における金属サイディングの出荷量は360万㎡で10年度比27.2％の増加、金属屋根材も30％増。 アイジーとチューオーは金属サイディング第1位・第2位メーカーで、アイジーは「アイジー断熱サイディング」を、チューオーは「センターサイディング」を持ち、外装リフォーム向け中心に出荷する。金属屋根材でもサイディングの構造と同様の断熱樹脂発泡材一体型の成形屋根材を持ち、アイジーは「ガルテクト」、チューオーは「横暖ルーフ」のブランド名で販売する。これら金属外装材は㎡当り5㎏（アイジーの屋根材「ガルテクト」）と和瓦の1/10、石綿瓦の1/4と軽量で、地震に強く、揺れの追従性にも優れる。このため大震災周辺や北関東地区などから緊急かつ大量のリフォーム需要が殺到したもので、屋根・壁の軽量化ニーズは西日本地区でも拡大、今後の需要増が期待されるという。 このほか金属屋根最大手のJFE鋼板は、独自のパンフレット「金属屋根による耐震改修のおすすめ」を作成、金属屋根材の普及を急ぐ。 アイジー、住商の刀田氏が専務に 【アイジー工業の人事】20日付▽取締役専務執行役員（営業管掌）刀田祐二、▽監査役、佐藤仁彦 ㈱チューオー、会長にニチハの新美氏 【チューオーの人事】21日付▽代表取締役会長（ニチハ専務執行役員）新美義根、▽取締役鹿沼工場長、長岡英男 5月の圧延品出荷、3.9％増 板類1.2％減、押出類13.5％増 5月のアルミ圧延品生産・出荷統計によると、板類は生産が10万6,088㌧（前年同月比4.8％減）、出荷が10万7,437㌧（1.2％減）となった。生産は3ヵ月ぶりのマイナス、出荷は12ヵ月連続のマイナス。 分野別出荷では缶材が3万8,737㌧・11.0％減で、2ヵ月連続のマイナス。前年同月は缶材の前倒し生産の影響で5月としては過去最高であったため、2ケタの落ち込みとなった。自動車は1万2,722㌧・49.7％増。5ヵ月連続のプラスだが、前年同月が震災の影響を受けて低水準であったのに加え、今年度はエコカー補助金制度復活などにより自動車販売が好調で（5月の新車販売は66.4％増の39.5万台）、大幅増となった。輸出も1万7,637㌧、28.1％増と2ヵ月連続のプラス。前年が震災の影響で国内優先のため低水準だったこともあり、大幅な伸び率となった。 押出類は生産が6万4,466㌧（11.8％増）、出荷が6万6,008㌧（13.5％増）。プラスは生産が8ヵ月連続、出荷が10ヵ月連続。 分野別出荷では、新設住宅着工戸数の回復を受けて、建設が4万902㌧・13.9％増と22ヵ月連続の増加。自動車も1万1,721㌧・60.3％増で、10ヵ月連続のプラス。前年が震災の影響で低水準であったため、大幅な伸び率となった。 板類と押出類の合計では生産が17万554㌧（0.9％増）、出荷が17万3,445㌧（3.9％増）。プラスは生産が3ヵ月連続、出荷が4ヵ月連続。 箔出荷、21.7％減 箔は生産が8,605㌧（14.7％減）、出荷が8,156㌧（21.7％減）となった。マイナスは生産が9ヵ月連続、出荷が8ヵ月連続。コンデンサー向けは2,678㌧・29.7％減。8ヵ月連続のマイナス。薄型テレビなど家電製品の販売減に加え、前年が5月としては過去最高だったこともあり、大幅マイナスとなった。食料品向けも2,267㌧（21.4％減）。前年は震災の復興支援に伴う需要増により比較的高水準であったこともあり、大幅に落ちこんだ。 東海東洋アルミ販売 インドに駐在員事務所を開設 東洋アルミニウムが74.5％出資する販売子会社、東海東洋アルミ販売（片保定夫社長）はこのほど、インド・ハリヤナ州のグルガオン地区に駐在事務所を開設した。当初人員は須場孝浩所長以下、2名。7月16日から業務を開始する。 インドは成長率で10年後に中国を抜いて世界一の消費大国になる可能性がある。同社はすでにシンガポール、中国に海外拠点を設けているが、さらなる販路拡大のため、今後有望な市場であるインドに進出する。 駐在員事務所はインド市場および顧客のニーズを収集するとともに、市場・顧客に密着したサービスを提供する。 古河スカイが海外営業統括部 海外販売戦略統括と実行支援 古河スカイは6月21日付けで、営業本部内に海外営業統括部を新設した。同社はこれまで中国、タイ、インドネシア、ベトナムおよび米国など8カ国へ事業を展開するなど、製造・販売拠点の拡大を図ってきた。統括部の設置は成長する海外市場への的確な対応の一環として実施する。 同部は古河スカイグループの海外販売戦略の統括と実行支援、海外顧客向け輸出営業、既存拠点の販売促進などを担当。新規海外営業拠点の設置の検討および地域別・品種別マーケティングなども行う。 人事異動（6月21日）営業本部海外営業統括部長委嘱兼海外営業統括グループマネージャー、取締役営業本部副本部長新堀勝康▽同九州支社長、秋谷勝俊▽同第二営業部第二グループマネージャー、小林正樹▽同海外営業統括部海外営業グループマネージャー、山田幹之。 ダイダンと住軽金が共同開発 中央式給湯用銅管の防食技術 ダイダンはこのほど、住友軽金属工業と共同で、中央式給湯用銅管の防食を目的とした「開放式脱気装置」を開発したと発表した。 中央式給湯用銅管の潰食・孔食の原因となる給湯水中の残留塩素及び溶存空気、遊離炭酸を除去する開放式脱気装置で、タンク、ポンプ、制御盤で構成。脱気装置タンク内で給湯水を大気に開放して減圧することで、残留塩素、溶存空気、遊離炭素を効率的に除去する。 2011年4月から潰食の発生した現場へ試作機を導入しており、設置から3ヵ月程度で潰食防止効果を確認した。 装置本体の価格は190万円（税別）。病院施設をはじめ、ホテルなど給湯使用量の多い施設からの受注を狙い、3年間で100台の販売を目標としている。 建築改装協会がビル改装の11年度実績と中長期予測 14年度941億円・11年度比22％増 21年度1,142億円、窓・ドアが牽引 建築改装協会はこのほど、ビル改装市場の11年度実績と中長期見通しをまとめた。12年度は集合住宅ストックの大規模改修などで838億円、11年度比8.3％増を見込み、その後も復旧需要は一段落するものの、住宅エコポイント制や復興支援等で堅調な需要が続く。 この需要予測は、ビルの内外装改修を手がける大手・中小14社（正会員5社、専門会員9社）で構成する任意業界団体の建築改装協会（会長＝賀東隆三協立山常務執行役員）がまとめた。 それによると、12年度の改装需要は住宅エコポイントと復興支援などにより838億円、11年度比8.3％増を見込む。その後も、窓・ドア・手すり改修などが堅調に推移し、14年度941億円（11年度比21.6％増）、17年度950億円（22.7％増）、21年度1,142億円（47.5％増）と着実に拡大すると予想した。以下、主要品目別の見通し。 【サッシ】東日本大震災の復旧対応が一段落し、止まっていた公共工事が予算化されることで需要増が見込まれる。民間集合住宅は復興支援・住宅エコポイントにより今期も増加を予想。都市再生機構の改修工事では複層ガラス化が進む。 【玄関ドア】集合住宅ストックの増大で大規模改修工事が盛んになることで、市場が拡大。同時に住環境の向上（断熱・防犯・耐震性能アップなど）で需要増が予想される。また、復興支援住宅エコポイントによるサッシ需要に伴い増加すると見ている。 【外装】震災復興は見込まれるが、改装より建替え需要が中心となるため、大きな伸びは期待できない。とくにガラスCWは防火規定の影響により厳しい状況が続く。 【手すり】集合住宅のストック増から改修用手すりの需要は微増傾向にある。スチール製の手すりからアルミ製手すりへの改修が多い。 【メンテナンス】電力供給不足により、さらなる省エネ節電志向が強まり自然換気を活用する傾向にあるため、窓の開閉機能が見直され、不具合による金具交換が見込まれる。また、文部科学省が今年度に「学校施設の維持点検ガイドブック」や「メンテナンスの進め方」をまとめるとみられることで、市場拡大が予想される。 11年度需要、775億円・7.5％増 窓・ドア好調、外装はマイナス 建築改装協会の自主統計によると、11年度におけるビル改装需要は775億円、10年度比7.5％増と堅調に推移した。上期は震災の影響で前年割れとなったが、下期は前年同期比17.0％増と伸長。住宅エコポイントと震災復旧対応が牽引した。 商品別では、窓改修が429億円（構成比55.4％）・13.5％増と伸びた。鋼製サッシからアルミサッシへの取り替え（ST→AL）が24.0％減となったものの、単板ガラスのアルミサッシから、高断熱・高防音・高防犯の高機能アルミサッシへの改装（AL→AL）が16.3％増と好調であった。軽量・重量ドアを加えたドア改修も157億円（20.3％）・23.6％増と大きく伸びた。一方、外装は16億円（2.1％）・48.4％減と落ち込んだ。 用途別では居住ビルが287.6億円が15.5％増。病院改修は47.9億円・54.0％増、庁舎40.2億円・27.8％増と好調。居住ビル（窓）が住宅エコポイントをきっかけに窓改修の意識が高まったほか、居住ビル（玄関ドア）・病院・庁舎は震災復旧と耐震改修が後押しとなって伸びた。一般ビルも工場の震災復旧と耐震改修工事により232.5億円、3.5％増と堅調。一方、学校改修はスクールニューディール政策の終了などで167.1億円、9.8％減となった。 LIXILがソーラーパネル架台発売 高さ制限ある低層住宅も設置可能 LIXILはこのほど、戸建て市場のメインである法規制に厳しい第1種・第2種低層住居専用地域のRCフラット屋根専用ソーラーパネル架台を備えた太陽光発電システム「ソーラーベース ロータイプ」（写真）を新発売した。 ソーラーパネル1枚毎に6°の傾斜をつけた構造の低段仕様としたことで、これまでは高さ制限により取り付けが難しかった第1種および第2種低層住居専用地域などに対応可能にした。 また、風のあおりに強い低重心なので、強風の恐れのあるビル屋上にも取り付けることができる。さらに、ビルの屋上などに設置された室外機や貯水槽などの障害物もパネルを小割でレイアウトできるため、スペースを無駄なく利用することが可能。 ソーラー架台+太陽光発電システムのセットの上代価格で174万8,500円。 文化シ、機械式危害防止装置 「管理併用タイプ」も品揃え 文化シヤッターは防火シャッター用機械式危害防止装置「エコセーフ」で、開閉頻度の高い管理用電動式シャッターにも利用可能な「管理併用タイプ」を新発売した。 危害防止装置は、火災時に熱や煙を感知して自動的に降下してくるシャッターが人や物に接触したとき、一旦停止し、避難完了後に再び降下・全閉させる機構。従来は電気制御式のため、停電時にも作動させる非常用バッテリーの設置が必要で、経年劣化するバッテリーの定期的な交換が安全上不可欠であった。 「エコセーフ」は電気制御方式に替わり、バッテリーの設置が不要な機械制御方式（特許申請中）を採用したことで、「省電力」「省コスト」「高い安全性」などを実現した。 今回、管理用電動シャッターへの適用に伴い、新開発のワイヤーロック方式を採用して、1万開閉まで耐久性能を向上。また、平常時の開閉に必要な安全装置と非常時に必要な安全装置の2つの安全機能を備えた「ダブルセーフティシステム」を新たに搭載した。 価格はシャッター幅5m×高さ3mの場合で、168万円。初年度47億円の販売を目指す。 YKK AP運営「MADOショップ」 東北地域の第二号店がオープン YKK APは6月26日、「MADOショップ郡山安積永盛店」をオープンした。「仙台芭蕉の辻店」に続きYKK APが運営する東北地域第二号店。 同社は東北地域の建材流通店とともに「MADOショップ東北復興応援プロジェクト」を展開。被災地域の窓を良くするために、生活者が安心して相談できる「わが街の窓のお店」を岩手・宮城・福島の3県で100店の出店を目指している。プロジェクトでは建材流通店による店舗に加え、YKK APが運営する店舗を3ヵ所開店する計画。 なお、MADOショップとは、窓についての相談から診断、提案、契約、施工、アフター対応までを一括して行う生活者向けの店舗ブランド。今年5月末現在、パートナーシップを結ぶ建材流通店が全国704ヵ所で開設している。 住生活グループの代表執行役異動 （6月22日）代表執行役副社長（執行役副社長）大竹俊夫▽代表執行役副社長（執行役副社長）川本隆一▽取締役会議長・指名委員会委員（取締役兼代表執行役会長・指名委員会委員長）潮田洋一郎 LIXILの代表取締役異動 （6月21日）代表取締役（取締役）上席副社長執行役員LIXILジャパンカンパニー社長大竹俊夫▽代表取締役（取締役）上席副社長執行役員金属・建材カンパニー社長川本隆一▽住生活グループ取締役会議長・指名委員会委員（代表取締役会長）潮田洋一郎 東洋アルミの人事異動 （6月26日）取締役常務執行役員経営企画部門、経理部門並びに原料部門統轄、上田雅通▽取締役常務執行役員ペースト事業部門統轄、ペースト事業本部長兼新庄製造所長、楠井潤▽常勤監査役、林安男▽常勤監査役退任、袖岡英治▽常務執行役員海外関連事業部門統轄・海外関連事業部長、青木正博▽同人事部門統轄、人事部長兼内部監査室担当部長、田中浩▽同コアテクノロジーセンター部門統轄、コアテクノロジーセンター長兼研究開発室長、多田裕志▽執行役員原料部門、経営企画部門並びに経理部門担当、原料部長兼経営企画部長、楠本薫▽同電子機能材事業本部開発営業部門、販売部門、八尾加工工場部門並びに日野製造所部門担当、電子機能材事業本部副本部長副本部長（東京）兼開発営業部長、販売部長、中野俊彦▽同箔事業本部素材箔事業部八尾圧延工場部門担当・八尾圧延工場長、麻生敏▽同ペースト事業本部開発販売部門担当、同開発販売部長、斉藤満▽同人事部門担当、人事部部長、田中明▽顧問、肇慶東洋業有限公司出向（総経理）、中藤伸之▽顧問退任、桑内信明▽同、水野明▽経理部長、田村欣也 住軽金の人事異動 （7月1日）管理本部長付兼住軽テクノ事務従事（住軽テクノ）高添聡▽管理本部総務部長（営業本部商務部長）中村雅人▽同総務部担当部長（同総務部長）待鳥明史▽同購買部長（住軽テクノ名古屋）秋山拓也▽営業本部商務部長兼管理本部長付（管理本部長付兼企画管理部担当部長・経理部担当部長）種岡瑞穂▽同板営業第三部長（管理本部購買部長）竹口弘▽住軽アルミ箔出向（営業本部板営業第三部長）柄澤正明 YKK、電力消費量を「見える化」 省電へファスニング事業が導入 YKKはこのほど、富士通と共同で「YKKファスニング事業CO2排出量管理システム(YFCO2）」を開発、ファスニング事業本部の金属材料製造部に導入したと発表した。 YKKはグループ全体で2012年度末までに国内事業所でのCO2排出量を1990年度比23％の削減を目標に掲げている。製造工程におけるエネルギー削減は不可欠であり、とくに金属材料製造部は国内のファスナー製造工程で約25％（原油換算値）のエネルギー使用量を占める。 開発したシステムは、生産設備機械に無線ネットワークシステムを導入して設備毎の電力消費状況を1分単位でリアルタイムに計測。設備機械毎の電力消費状況を把握し、生産情報および過去の設備補修履歴を併せて分析することで、エネルギーロスの「見える化」を実現する。 その結果、事業活動における最適なエネルギー管理行うことが可能で、電力使用量の節電・省電およびCO2削減が期待できる。また、データ解析を稼動分析や品質分析に活用することで、生産品質や生産性の向上も図ることができるという。 同社はこの「エネルギーマネジメントシステム」を国内外のファスニング拠点に展開するとともに、他事業にも導入し、グループ全体での大幅な省エネ、電力およびCO2削減につなげる。 日本塑性加工学会賞受賞者 千葉工大の鑓田教授ら論文賞 （一社）日本塑性加工学会は、2012年度（第47回）学会賞の受賞者を以下の通り決定した。 【学会大賞】「難加工性板材の成形に関する研究」（宅田裕彦・京都大学教授）▽「インライン生産を実現する複動１ストロークプレスの実用化」（アイシン・エィ・ダブリュ・早渕正宏専務、他1名/森孝一・森鉄工社長、他1名）【学術賞】「数値シュミレーションと実験によるTRIP鋼の塑性変形挙動評価」（岩本剛・広島大学准教授）▽「箔材のダイフリーマイクロ・ナノフォーミングに関する研究」（大津雅亮・福井大学教授）▽「種々の板材についての成形性、成形法及び工程最適化に関する研究」（日野隆太郎・広島大学准教授）【論文賞】「AZ31マグネシウム合金板の多パス温間圧延挙動と圧延条件が機械的性質および成形性に及ぼす影響」（鑓田征雄・千葉工業大学教授、他1名）▽「超塑性ダイレス引抜きによるマイクロ異形集合管の創製」（古島剛・首都大学東京助教、他2名）▽「高張力鋼板のひずみ経路変化を含む張出し成形限界予測」（平原篤・広島大学博士課程後期、他3名）【技術開発賞】「非鉄圧延連続化のための凹凸ツールを用いた両面FSW法の開発」（加賀慎一・三菱日立製鉄機械部長、他4名）▽「サーボモータハイドロテック方式による二軸引張試験機の開発」（松本繁・国際計測器社長、他7名）【功労賞】「塑性加工分野の研究・教育と学会支部活動への貢献」（池田圭介・東北大学名誉教授）▽「超塑性材料の塑性加工特性評価法の確立」（廣橋光治・千葉大学名誉教授）▽「押出し加工分科会主査を長年務めた功績」（福岡新五郎・ウナック研究所代表）▽「棒鋼線材の二次加工研究と学会活動への貢献」（三木武司・東京製綱フェロー）▽「板圧延を中心とした塑性加工の教育研究と学会活動への貢献」（本村貢・早稲田大学教授）▽「薄鋼板の圧延技術に関する基礎的研究と実用化技術の開発」（鑓田征雄・千葉工業大学元教授）【新進賞】「冷間圧延技術の高度化（藤井康之・神戸製鋼所研究員）」▽「超高強度鋼の高速引張特性評価技術確立とISO規格制定への貢献」（広瀬智史・新日本製鉄主任研究員）▽「薄鋼板の冷延潤滑技術に関する研究」（藤田昇輝・JFEスチール主任研究員）▽「厚板材の曲げ捩り複合順次成形に関する研究」（谷上哲也・日立製作所研究員）▽「マグネシウム合金板材の塑性変形特性及び加工技術の研究」（行武栄太郎・茨城県工業技術センター主任）。 三協アが機能ポール「フレムス」 三協立山の三協アルミ社はこのほど、大型郵便や宅配便の受け取りに対応できる機能ポール「フレムス」を新発売した。 周囲に溶け込む親和性を重視したスマートなデザインで、すっきりとしたエントランスを演出する。主な特長は①「デルブーフ錯視」による視覚効果を利用、フレームとアイテムの間に空間を設けて、大型ポストや宅配ボックスの圧迫感を軽減②ポストや宅配ボックス、表札、照明、インターホンなど、ライフスタイルに応じて取り付け可能な豊富なアイテム。価格は写真のフレムス1型で16万8,000円。 図・表・写真は本誌でご覧ください。 
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