昭和電工の高﨑アルミ事業部門長が指針 海外売上高を15年400億円に倍増 中国高純度箔、ベトナムAl缶に期待 去る1月、昭和電工のアルミ事業管掌役員に就任した高﨑完二執行役員（写真）は4月21日、会見し、海外売上高を15年に400億円に倍増するなど、アルミ事業方針を明らかにした。消費税増税の反動は分野ごとに凸凹があるという。以下要旨。 熱交事業の譲渡で手腕発揮 「自己紹介をすると、1958年10月29日の生まれで、出身は北海道深川市。1984年3月に宇都宮大学大学院化学工学研究科を卒業して昭和アルミに入社。昭和アルミは大学の地元の小山市に工場があり、当時は第1志望で内定したら変更ができなかったから」 「1985年2月に熱交換器事業部生産技術部に配属されて以来、製造部門中心に熱交事業一筋だった。この間、05年から2年間米国子会社のSAMに出向、 リストラを含む事業立て直しに関与。また2012年から2年間、熱交事業の売却先であるケーヒン・サーマル・テクノロジーに出向、無事に事業譲渡を完了し て、今回本社に戻った」 「熱交以外の高純度箔など圧延品・機能部材・アルミ缶などを管掌することになったため、目下猛勉強中である。アルミ事業は当社の基盤事業の一つとして、中期計画『ペガサスⅠ』の期間に競争力強化策・構造改革などを実施し、ほぼ計画通りに進捗した」 増税の反動は分野別に凸凹 アルミ事業部門の14年の期初業績予想は売上高1,140億円・26.1％増、営業利益60億円・3.4％増だが、「増収は景気回復期待で自動車用、電 機・IT機器用の伸びを見込むほか、ベトナムのアルミ缶企業の買収、中国の高純度箔加工品の増産、マレーシアのショウティックによる鋳造からの一貫体制の 構築などによる。ただその分固定費負担増が見込まれるので営業利益は低い伸びに留まる。14年第1四半期（1～3月）は消費税増税の駆け込み需要やコスト 削減効果などで増収増益になろう。しかしその反動が予想される4～6月は極めて不透明で、ある程度ネガティブに見ざるを得ない。例えば缶材は1～3月 10％伸びたが、当然その反動がある。高純度電解箔も目下増加するが、それが本格的な需要回復なのか、夏場の電力不足を想定した先作りなのか、判断が難し い。増税の反動は分野ごとに凹凸が大きい」 「アベノミクス効果はまだ我々素材分野では顕現化していない。むしろエネルギーコストの上昇など逆効果が懸念される」 海外売上比率33％に11％アップ 「少子高齢化・人口減少が進む国内需要には多くを期待できない。国内の大手顧客も当然海外に生産拠点を移しつつある。当社も国内はある一定をキープしなが ら海外にシフトしていく。つまり13年のアルミ事業部門は売上高約900億円で、海外売上高はうち約200億円・22％だったが、全社中期計画『ペガサ ス・PhaseⅡ』が完了する15年には売上高1,200億円、うち海外400億円、海外比率33％に高める計画だ」 「その一つとして14年1 月にベトナムのアルミ製缶会社Hanacans社（アルミ缶年産能力13億巻）の買収で合意した。同社の場合、同国1位・2位の大手ビールメーカーを顧客 として継承できる点が大きなメリットだ。また中国における電解コンデンサー用高純度箔の昭和電工アルミ（南通）」が13年10月から稼働。目下月産200 ㌧操業だが、年内に400㌧へ、早い機会に600㌧まで増産する計画だ。さらに自動車用鋳鍛造のショウティックはマレーシア・ジョホールに鋳造から鍛造ま で一貫の自動車部品工場を建設する。これら新増設の稼働により海外売上高の大幅な増加を見込んでいる」 顧客目線でのQCDを大事に 「新 規事業開発にも取り組んでいるが、まだ公表できる段階ではない。EVやHEVなど電気自動車関連、高温化を防止する冷却装置、その他我々の得意とする分野 で色々研究を進めているが、需要家ニーズにミートするかどうか不確かな面もある。また国際的には高純度箔を含めてハイエンドの高付加価値品を追求してい く」 「趣味は特にないが、腰を痛めた経験があるので、週1回程度ジムに通って筋トレで鍛錬している。座右の銘もあまり考えたことはないが、工場 現場育ちなので、部下にはお客様視点に立ったQCDが大事だと言ってきた。同時に工場は日々進化することも大事だとも伝えた。酒の付き合いは人並みかな」 日本アルミ協会の正副会長人事 会長石山氏、副会長金子・雄谷氏 （一社）日本アルミ協会は4月23日の理事会で14年度の正副会長を内定した。それによると会長には石山喬副会長（写真）が昇格する。任期は1年と短い が、新会長はその前年度に副会長として会長を補佐しているので、連続性は保たれており、現状では特に問題はないという。5月29日の定時総会後の理事会で 正式決定する。 ▽会長（副会長）、日本軽金属HD社長石山喬、▽副会長、金子明㈱神戸製鋼所専務執行役員アルミ・銅事業部門長、▽同、雄谷助十紀㈱UACJ製箔社長 増税反動減、アルミ産業は軽微 日本Al協会正副会長が定例会見 日本アルミ協会の山内重徳会長（写真）、石山喬・竹内正明副会長は4月23日、定例会見し、アルミ産業の現状と市況などについて、要旨次のように述べた。 「4月に入って20日以上を経過したが、消費税増税の反動は正直に言ってよくわからない。缶材やエアコン用フィン材は季節要因で伸びているが、それがなく なった場合どうなるか目下不明。ただ14年度のアルミ需要は総需要400万㌧超、圧延品200万㌧超と予測しており、反動減はそれほど大きくないと想定す る」 アルミ地金のジャパンプレミアムが高止まりしているがという質問に対して「地金市況やプレミアムは需給で決まるのが本来の姿で、別の要因で 変動するのは不明瞭だ。いずれにせよプレミアムを含む地金価格は、缶材などは地金市況連動で、あるいはモノ価格で顧客に負担してもらうが、積み残し分は メーカー側で負担することもある」 全国自動ドア協会が40周年式典 三代会長「業界は五輪まで追い風」 全国自動ドア協会（JADA）は4月21日、東京・浜松町のホテルにおいて、同協会創立40周年記念式典と祝賀会を開催した。参加者は会員、来賓など約 200名。席上、同協会の運営に貢献した和田友一氏（JADA第6代会長）と、吉田敬氏（JADA副会長、寺岡オートドア会長）の両氏に功労賞として感謝 状と記念品が授与された。三代洋右会長（ナブテスコ取締役専務執行役員住環境カンパニー社長）は要旨次のように挨拶した。 「自動ドアの国産第1 号は約60年前の1956年だったが、東京五輪・新幹線開通など高度成長期に大きく伸び、1974年の当協会設立後もバブル経済ブームに乗って飛躍的に増 加した。その間、安全基準の策定や施工技能士育成のための国家検定など当協会が果たした役割は大きい。過去のピークは年間16万2,000台まで拡大した が、リーマンショックの影響で09年度には12万8,000台まで激減した」 「その後徐々に回復し、13年度は14万5,000台まで戻した。 さらに経済再生を最重要視する安倍政権により回復基調にあり、2020年の東京五輪まで建築業界ひいては自動ドア業界にとって明るい気運が訪れている。今 後とも安全確保を図る一方、バリアフリー・省エネなど社会に貢献する製品とノウハウを提供していくことが当協会の責務と考えている」 「パッシブタウン黒部モデル」 YKKが15年9月完成、計36棟 バイオマス利用でエネルギー6割減 YKKはこのほど「パッシブタウン黒部モデル」全36棟の第1期開発計画の概要を発表した。同PJのマスタープランナーの小玉祐一郎氏と宮城俊作氏が設計するもので、今年7月着工、15年9月に完成予定。 同計画は吉田忠裕会長兼CEOが先頭に立って提唱する「ローエネ（小エネ）で暮らそう」を実際に具体化した建設プラン。自然の光・風・水・熱を上手に活用 し、できるだけ暖冷房設備に頼らない暮らしを提唱する。給湯や暖冷房には太陽熱・木質バイオマスボイラー・地中熱を利用し、水は中水・雨水を活用する。こ れらにより暖冷房エネルギーの60％削減、給湯エネルギーの30％削減を目指す。同時にバイオマスの利用により在来エネルギー消費全体の60％以上を削減 する。 高性能グレード窓を70％に拡大 LIXIL山水上席役員が事業戦略 樹脂窓・ハイブリッド窓を開発中 ㈱LIXILの山水正之上席執行役員サッシ・ドアGBU BU長（写真）は4月21日、記者会見し、高性能窓における商品開発方針と今後の展開を発表した。住宅における省エネ・地球温暖化対策の一層の充実が求め られる中、熱の流出入の影響の大きい開口部の高性能化が求められているため、ハイブリッド窓などを開発し、今年秋から順次市場投入するという。 日本は国策において「改正省エネ基準法」の施行や「トップランナー制度」への窓の追加など、住宅の断熱性能向上の施策を実施。さらに「低炭素建築物への認定基準」の制定など高レベルでの住宅の断熱性能促進が進展する。 LIXIL は13年度省エネ大賞を受賞した住宅用断熱窓「サーモス」を開発したが、こうした国策に対応し、14年度秋以降、「国内トップクラスの断熱性能を有する窓 の新製品」を市場投入する計画。これにより高性能グレードの窓の割合を2010年の約30％から、2020年には70％に引き上げるという。 国際協力銀行が1,900千㌦融資 共和鋳造所のタイ車用Al部品 ㈱国際協力銀行（JBIC）は4月22日、海外展開支援融資ファシリティの一環として㈱共和鋳造所（岡山県、飯居龍弘社長）との間で、融資金額1,900 万ドルの貸付契約を締結したと発表した。㈱三菱東京UFJ銀行との協調融資で、融資総額は約2,900千ドル。共和鋳造所がタイに保有するKYOWA CASTING（THAILAND）CO LTD（KCT）が行う自動車・農機具用アルミ部品の製造・販売に必要な資金を融資する。 共和鋳造所 は1943年の創業で、自動車部品をメインにアルミ鋳造部品の製造・販売の中小企業。経済成長を背景に自動車及びその関連産業の需要拡大が見込まれるタイ において、2011年8月に初の海外拠点としてKCTを設立。今回の融資で増産するアルミ部品は、タイに進出する日系自動車メーカーなどを中心に供給す る。 JBICは今回のような中小企業の海外事業展開への支援を通じて、日本産業の国際競争力の維持・向上に貢献する。 「EXE2014」に過去最高の69社1.4万名 EX大手各社一堂に新製品を公開 ㈱LIXIL・YKK AP・三協・四国化成 去る4月12日、東京ビッグサイトで開催された「エクステリア・エキシビション（EXE）2014」が閉幕した。展示企業は69社。来場者は1.4万名と 過去最大の規模となった。14年度以降新設住宅着工の低迷が予想される中、拡販を目指して大手各社が呉越同舟で最新製品を披露した。 開会に先 立って柳沢佳雄実行委員長（エスビック社長）が挨拶に立ち、「当展示会は大手EX企業が一堂に会し、商品力・提案力を相互に競い合う場である。これまで EX販工店などBtoBが対象だったが、今回から最終ユーザーのBtoCにも積極的に参加して頂くために新企画も加えた。今後海外企業にも門戸を開きた い」と述べた。その後主催者8社と来賓が壇上に立ち、テープカットして幕を開けた。 ㈱LIXILは開催当日、会場近隣のホテルに記者団を招き、 小林秀樹上席執行役員エクステリアBU長が製品開発の方向性と新製品を説明。同社は11年夏のタイ大洪水でトステムタイが操業を停止、素材不足と製品開発 の遅れからEX事業はシェアを落としたが、14年度から新製品の拡販を軸に失地回復に全力投球するという。 注目の新製品はアルミ形材門扉「ライシス」と「プレスタ」。「ライシス」は旧TOEX製品2種を、「プレスタ」は旧新日軽製品2種をリモデルしたLIXILブランド品で、両種とも丸みや凹凸を極限まで抑制した「フラットデザイン」を採用。 三協立山・三協アルミ社の注目品はカーポート「マイリッシュOK」と若手デザイナーが開発した境界フェンス「S.ボーダー」。このうち「S.ボーダー」は 外部の若手建築家と同社で組織する住空間を考えるPJ「SACLAB」が提案した境界フェンスで、メーカーの発想では生まれにくい遊び心満載のユニークな デザインがポイント。 YKK APは今全社で推進する「ローエネ（小エネ）で暮らそう～窓からはじめる快適な住まい～」をコンセプトに、省エネ・ローエネ関連製品を幅広く展示。大型の 新製品は形材門扉・フェンスの「LUCIAS（ルシアス）」で、門扉17種・ポストユニット17種・フェンス10種・アップゲート8種の豊富な品揃えが特 徴。初年度年商13億円を見込む。4月1日に就任した志賀一徳YKK APエクステリア社長が陣頭指揮を振るった。 毎年独創型・市場先行型の新 製品を発表して注目を集める四国化成工業の注目製品は、新型カーポート「マイポートV（ファイブ）」。「マイポート」は03年の発売以来年々進化してきた が、14年度は①薄型のフラットな屋根構造で、ルーフ下から見ても美しい、②屋根材に熱線遮断ポリカを採用、夏場の車の温度上昇を抑制、③雨樋を柱に内 蔵、美観を向上－などを特徴とする新型を市場投入。また同社オリジナルのアルミ複合構造として軽量で地震に強い乾式工法の「アートウォール」の最新進化版 も面白い。 YKK APが「APW330防火窓」 大都市圏で樹脂窓提案本格化 初年度6億円、16年度40億円 YKK APはこのほど国交大臣認定の防火設備として「APW330防火窓」を開発、4月25日から市場投入した。防火地域・準防火地域の多い大都市圏において格 段の断熱性能を誇る防火戸認定の樹脂窓の本格的な提案を展開する。販売目標は14年度6億円、16年度40億円を見込む。 関東・関西・中部などの大都市圏では全住宅サッシ需要の約2割が防火戸といわれる。同社はアルミ樹脂複合サッシ・アルミサッシでは「防火窓Gシリーズ」を保有するが、今回これに抜群の断熱性能を誇る樹脂窓を加えた。 構造は樹脂フレームとLow-E網入り複層ガラス（室内側ガラスの内側にLow-E膜）で、断熱性能を示す熱貫流率は1.95Wを実現。Low-E膜を3 種用意し、夏場の日射遮蔽、冬場の日射取得の両方に対応。これにより年間の冷暖房費及びCO2排出量は複層ガラス装着アルミ窓に比べ26％、アルミ防火窓 に対して約20％もそれぞれ削減するという。 「防煙性能を有する防火設備（EB）」として国交大臣認定を取得済み。窓種は縦すべり出し窓・すべり出し窓・FIX窓・開き窓テラス・シャッター付引違い窓・シャッター付引違いテラス戸がある。 元旦ビューティが披露 白州技術センターの太陽光発電所 容量74kW、両面発電型など最新設備 元旦ビューティ工業は4月19日、記者団と得意先を白州技術センター（山梨県北杜市）に招き、同センターに完成した太陽光発電所の開通式を行った。開通式 では舩木元旦会長の挨拶の後、発電開始のセレモニー、今回設置した最新太陽光発電設備などの概要説明と見学会が催された。太陽電池関連はモジュールのフ レームや設置架台などにアルミ形材を多用し、形材需要増の盛り上げに一役を担っている。 同社は金属成形屋根材の大手メーカーだが、ここ10数年 ソーラー発電屋根・トップライトなど環境対応製品の開発・拡販に注力する。1994年に開設した同センターは、新製品の開発・試作・性能実験・工法の確立 などを担当する研究・開発の総本山。ソーラー発電屋根は「新エネルギーは屋根から」をコンセプトに、20年近くに亘り研究・開発、実証試験を実施してき た。 今回設置したのは太陽電池業界でも極めて珍しく、業界でもトップクラスの光電変換効率を誇る屋根一体型両面発電ソーラーシステム「Sun Both（サンボース）」や、オリジナル開発で空気流動による発電効率の低下を抑制するアルミ部材「元旦ウィング」など。同社が提供する両面発電型と一般 的な片面発電型の比較や、「元旦ウィング」の有無による発電効果の違いなどについてモニターを見ながら具体的に説明した。 完成した屋根設置型太 陽光発電モジュールの設置容量は74kWで、年間発電量は約7万kWh。同センターの年間使用量約3万kWhの一部を賄うとともに、余剰電力は売電する。 試運転では全設置容量に対して95％の発電量を確認済みで、一般の太陽光発電設備に比べ約15％の発電性能の向上を確認済みという。また雪止めの機能を持 つ「元旦ウィング」により、2月の2回にわたる豪雪でも被害は殆んどなかったとしている。 不二サッシが増益修正 ビル建材が好転、利益率3.8％に 不二サッシは4月24日、14年3月期の連結業績を増益修正したと発表した。それによると修正予想は売上高986.50億円（前回発表1,003.00億 円、前期比7.1％増）と前回予想比では減収ながら、営業利益37.10億円（同31.00億円、同35.4％増）、経常利益33.50億円（同 26.00億円、同43.0％増）、最終利益24.80億円（同21.00億円、同20.5％減）を見込む。1株当り純利益は23.90円。本来の事業利 益を示す売上高利益率は3.8％となり、前期3.0％から0.8P改善した。 主力のビルサッシ事業において利益確保の営業に徹したため、売上高は前回予想を下回るが、前期実績に比べると7.1％の増収。利益面では中期経営3ヵ年計画で取り組んできた収益改善策が奏功し、前回予想を大幅に上回る見通し。 不二サッシが自己株式を消却 残りは第2種優先株式 不二サッシは4月24日、自己株式（第3種優先株式）150万株の消却を決議したと発表した。実施日は14年4月30日。 13 年9月18日から14年3月19日までの間に第3種優先株主からの取得請求により、普通株式の交付と引き換えに取得した第3種優先株式の消却を実施する。 これにより第3種優先株式は全株消却を完了する。ちなみに14年4月24日現在の発行済み普通株式総数は1億2,626万7,824株。 ケイミュー（KMEW）が発売 金属外壁材「はる・一番」3柄 窯業系及び金属系のサイディング・屋根材大手のKMEW（小森隆社長）は4月から、金属サイディング「はる・一番」に3柄を揃え、市場投入した。同社の金 属系外装材の生産はパナソニック米原工場に委託生産していたが、13年春に自社の鹿島工場に設備移転し、製販一貫体制を整えた。新製品は生産移管後の新商 品第2弾。基材は長期間美観を維持するフッ素焼付鋼板。3柄は以下の通り。 ①モダンなボーダータイル調に、自然で細やかなテクスチャーを表現した「細石柄Ⅱ」 ②不規則に配した石積みの陰影感と、細やかな石の質感が魅力の「雅石柄Ⅱ」 ③ランダムな傾斜パターンで陰影効果が人気の斜石柄に2色塗装を加えた「斜石柄Ⅱ」 サイズは3柄とも厚さ16㎜×幅400㎜×長さ3,788㎜。希望小売価格は1枚当り6,620円（税・工事費は別）。 図・表・写真は本誌でご覧ください。 
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